読む価値
39定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-45.7
%（営業利益の前年同期比増減率）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年1月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高5,773,617千円前年比 -2.5%
営業利益484,836千円前年比 -45.7%
経常利益432,898千円前年比 -47.6%
純利益（親会社株主帰属）321,284千円前年比 -42.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益85円22銭
期末の財政状態
総資産28,115,827千円
うち純資産 8,483,289 千円自己資本比率 30.2%前期末比 +0.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高半導体事業 5,765,849千円（前年比 -2.5%）、その他 7,767千円（前年比 -6.0%）
地域別売上高43,615千円、3,577,020千円、2,006,469千円、111,215千円、27,529千円
業績の増減要因
中国ファウンドリ及び韓国メモリーメーカー向け装置の販売等により売上高は前年同期比97.5％。韓国現地法人での装置製作を進めたことによるコスト増加により営業利益は前年同期比54.3％、経常利益は52.4％、親会社株主に帰属する四半期純利益は57.2％。
減価償却費70,071千円
受注高・受注残高受注高 3,827,413千円 / 受注残高 36,817,786千円
期末発行済株式数3,890,000株
期末自己株式数120,000株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 5,773,617千円（前年比 -2.5%） |
| 営業利益 | 484,836千円（前年比 -45.7%） |
| 経常利益 | 432,898千円（前年比 -47.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 321,284千円（前年比 -42.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 85円22銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 30.2 / 前期末 29.5 |
| 総資産 | 28,115,827千円 |
| 純資産 | 8,483,289千円 |
| セグメント別売上高 | 半導体事業 5,765,849千円（前年比 -2.5%）、その他 7,767千円（前年比 -6.0%） |
| 地域別売上高 | 43,615千円、3,577,020千円、2,006,469千円、111,215千円、27,529千円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 3,827,413千円 / 受注残高 36,817,786千円 |
| 減価償却費 | 70,071千円 |
| 期末発行済株式数 | 3,890,000株 |
| 期末自己株式数 | 120,000株 |
| 業績の増減要因 | 中国ファウンドリ及び韓国メモリーメーカー向け装置の販売等により売上高は前年同期比97.5％。韓国現地法人での装置製作を進めたことによるコスト増加により営業利益は前年同期比54.3％、経常利益は52.4％、親会社株主に帰属する四半期純利益は57.2％。 |
この書類が述べていない項目（19件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別利益減損損失特別損益の内訳継続企業の前提に関する記載会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。中国ファウンドリの工場立上げ遅延等で装置の立上げに多少の影響があった一方、メモリーメーカー向け等の洗浄装置の販売は順調に推移した。営業利益については、韓国現地法人で装置製作を進めたことによるコスト増加が理由とされている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。