資材価格高騰・円安への対応
FY2022に初出。13回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。14社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「国内外の複数の調達先との取引関係を強化して、安定的な資材調達ができる体制を確保してまいります。輸入資材を含む資材価格の上昇、外注費や運搬費、従業員人件費の上昇等を、企業努力により吸収することができない場合には、販売価格の見直しを検討してまいります。」
複数調達先との関係強化と、コスト上昇を吸収できない場合の販売価格見直しを継続している。 - 2026-05-11再掲決算
「海外を含む調達先の見直し、部品の見直し、内製化による原価コントロールを引き続き進めており」
調達先・部品の見直しと内製化による原価コントロールを継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、原価・運用面においては、国内資材価格の上昇に備え、海外を含む資材調達先の見直しや内製化による原価コントロールを進めるとともに、人員増強による施工能力・保全能力の拡充にも継続して取り組んでおります。」
国内資材価格の上昇に備え、海外を含む調達先の見直し、内製化による原価コントロールを継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、資材価格の高止まりや、円安による輸入資材価格の上昇に対し、国内調達への切り替えや内製化による原価コントロールを進めるとともに、更なる生産・施工能力の拡充にも取り組んでおります。」
資材価格高止まりと円安による輸入資材価格上昇への対応として、国内調達と内製化による原価コントロールを継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「資材価格高騰や円安による輸入資材価格上昇、外注先労務単価や運搬費、従業員人件費の上昇等を、自助努力により吸収することが出来ない場合には、販売価格の見直しを検討してまいります。」
資材価格、円安、外注費、運搬費、人件費の上昇に対し、販売価格の見直しやコスト削減で対応する方針を示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「主として荷物用エレベーターの製造・販売、据付及び保守・修理を展開する当社においては、eコマース市場の拡大、物流施設の大型化、生産拠点の国内回帰という市場環境の中、受注状況は堅調であり、資材価格の高止まりや、円安による輸入資材価格の上昇等に対し、一部資材の国内調達への切り替えや内製化による原価コントロールを進めるとともに、2023年8月に鳥浜製品管理センターを稼働開始するなど、生産・施工能力の拡充にも取り組んでまいりました。」
資材価格の高止まりや円安による輸入資材価格上昇への対応として、国内調達への切替え、内製化、原価コントロールを継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「資材価格の高止まりや、円安による輸入資材価格の上昇等に対し、一部資材の国内調達への切り替えや内製化による原価コントロール、新規受注時における販売価格の見直しを進める」
資材価格の高止まりと円安による輸入資材価格上昇への対応として、国内調達、内製化、販売価格の見直しを継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「鋼材をはじめとする資材価格の高止まりや、円安による輸入資材価格の上昇等に対し、一部資材の国内調達への切り替えや内製化による原価コントロール、新規受注時における販売価格の見直しを進める」
資材価格の高止まりと円安による輸入資材価格上昇への対応として、国内調達、内製化、販売価格の見直しを継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「新規受注時における販売価格の見直し、一部資材の国内調達への切り替え、内製化によるコストメリットの追求等の施策を行ってまいりました。」
資材価格高騰や円安への対応として、販売価格の見直し、国内調達、内製化を実施している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一部資材の国内調達への切り替えや、内製化によるコストメリットの追求を図るとともに、新規受注時における価格転嫁を進めております。」
資材価格高止まりや円安による収益圧迫への対応策として、国内調達、内製化、価格転嫁を引き続き進めている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、一部資材の国内調達への切り替えや、内製化によるコストメリットの追求を図るとともに、新規受注案件における価格転嫁を進めております。」
資材価格上昇や円安への対応として、国内調達、内製化、価格転嫁を引き続き進めている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、一部資材の国内調達への切り替えや、内製化によるコストメリットの追求とともに、新規受注案件における価格転嫁を進めております。」
資材の国内調達、内製化、価格転嫁を継続的な対応策として実施している。 - FY2022初出有価証券報告書
「販売価格への転嫁を進めるとともに、資材調達先の国内切替えなどのコス抑制策を講じてまいります。」
販売価格転嫁と国内調達への切替えを対応策として挙げている。