読む価値
43定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
368
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日非連結（個別）日本基準売上高13,885百万円
営業利益1,818百万円
経常利益1,833百万円
純利益（親会社株主帰属）1,145百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益74.89円
期末の財政状態
総資産12,022百万円
うち純資産 7,253 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+1,114
投資-222
財務+1,313
純増減+2,205
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,876百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高14,900百万円
営業利益1,750百万円
経常利益1,770百万円
純利益1,100百万円
年間配当予想15円 → 15円（0.0%）
株主還元方針配当性向25％程度を目安に配当を実施
業績の増減要因
新規設置エレベーターの一部に付加価値の高い物件があったこと、保守・点検契約台数の積上げにより利益率の良い保守・修理の構成割合が上がったことなど。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減価償却費88百万円
受注高・受注残高受注高 12,394百万円 / 受注残高 11,483百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 13,885百万円 |
| 営業利益 | 1,818百万円 |
| 経常利益 | 1,833百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,145百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 74.89円 |
| 総資産 | 12,022百万円 |
| 純資産 | 7,253百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,114百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -222百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,313百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,876百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 14,900百万円 / 営業利益 1,750百万円 / 経常利益 1,770百万円 / 純利益 1,100百万円 |
| 年間配当予想 | 15円 → 15円（0.0%） |
| 株主還元方針 | 配当性向25％程度を目安に配当を実施 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 12,394百万円 / 受注残高 11,483百万円 |
| 減価償却費 | 88百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 新規設置エレベーターの一部に付加価値の高い物件があったこと、保守・点検契約台数の積上げにより利益率の良い保守・修理の構成割合が上がったことなど。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正配当性向セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期は、付加価値の高い新規設置物件があったこと、保守・点検契約台数の積み上げで利益率の良い保守・修理の構成割合が上がったことなどが利益増加の理由として挙げられている。次期については、鋼材価格や部材・物流運搬費の上昇、急速な円安が懸念材料として示されている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。