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会社の説明から読み取った方向です。規模
5.7
%(売上高の前年同期比)書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年3月1日〜2024年2月29日連結日本基準売上高9,473百万円前年比 +5.7%
営業利益1,270百万円前年比 +1.5%
経常利益1,273百万円前年比 +0.3%
純利益(親会社株主帰属)847百万円前年比 +2.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
1株当たり当期純利益67円14銭
売上高営業利益率13.4%
期末の財政状態
総資産10,055百万円
うち純資産 3,797 百万円自己資本比率 37.8%前期末比 +3.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+576
投資+223
財務-987
純増減-188
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,402百万円
セグメント別売上高コンベヤ事業 8,756百万円(前年比 +3.5%)、ロボットSI事業 744百万円(前年比 +47.8%)
セグメント別利益コンベヤ事業 1,285百万円(前年比 +1.6%)、ロボットSI事業 1百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高10,627百万円(前年比 +12.2%)
営業利益1,582百万円(前年比 +24.5%)
経常利益1,604百万円(前年比 +25.9%)
親会社株主に帰属する当期純利益1,069百万円(前年比 +26.3%)
年間配当予想21.00円 銭 → 26.00円 銭
配当性向31.3%
業績の増減要因
更新案件・リプレイス案件の増加、環境プラント向けソリューションの高水準推移、ソリューション比率の拡大、新規ロボットSI案件の獲得が増収に寄与した。一方、原材料・燃料高騰や半導体の供給不足等による製造原価上昇の影響を受けた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし(継続企業の前提に関する注記:該当事項はありません)
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 東陽工業株式会社 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象2024年3月1日付で、連結子会社のJRC C&M株式会社を存続会社、東陽工業株式会社を消滅会社とする吸収合併を実施した。両社の経験・技術・ノウハウや顧客基盤を活用し、シナジー創出、収益力強化、経営効率化を図ることを目的としている。
特別損益の内訳固定資産売却益 18,084千円、保険解約返戻金 20,896千円、固定資産除却損 1,883千円
減価償却費230,291千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数12,824,860
期末自己株式数696,360
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年3月1日〜2024年2月29日 |
| 売上高 | 9,473百万円(前年比 +5.7%) |
| 営業利益 | 1,270百万円(前年比 +1.5%) |
| 経常利益 | 1,273百万円(前年比 +0.3%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 847百万円(前年比 +2.0%) |
| 1株当たり当期純利益 | 67円14銭 |
| 売上高営業利益率 | 13.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 37.8% / 前期末 34.6% |
| 総資産 | 10,055百万円 |
| 純資産 | 3,797百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 576百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 223百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -987百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,402百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 10,627百万円(前年比 +12.2%) / 営業利益 1,582百万円(前年比 +24.5%) / 経常利益 1,604百万円(前年比 +25.9%) / 親会社株主に帰属する当期純利益 1,069百万円(前年比 +26.3%) |
| 年間配当予想 | 21.00円 銭 → 26.00円 銭 |
| 配当性向 | 31.3% |
| セグメント別売上高 | コンベヤ事業 8,756百万円(前年比 +3.5%)、ロボットSI事業 744百万円(前年比 +47.8%) |
| セグメント別利益 | コンベヤ事業 1,285百万円(前年比 +1.6%)、ロボットSI事業 1百万円 |
| 減価償却費 | 230,291千円 |
| 特別損益の内訳 | 固定資産売却益 18,084千円、保険解約返戻金 20,896千円、固定資産除却損 1,883千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし(継続企業の前提に関する注記:該当事項はありません) |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 東陽工業株式会社 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2024年3月1日付で、連結子会社のJRC C&M株式会社を存続会社、東陽工業株式会社を消滅会社とする吸収合併を実施した。両社の経験・技術・ノウハウや顧客基盤を活用し、シナジー創出、収益力強化、経営効率化を図ることを目的としている。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有(機関投資家・アナリスト向け) |
| 期末発行済株式数 | 12,824,860 |
| 期末自己株式数 | 696,360 |
| 業績の増減要因 | 更新案件・リプレイス案件の増加、環境プラント向けソリューションの高水準推移、ソリューション比率の拡大、新規ロボットSI案件の獲得が増収に寄与した。一方、原材料・燃料高騰や半導体の供給不足等による製造原価上昇の影響を受けた。 |
この書類が述べていない項目(5件)
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。原材料・燃料高騰の影響を受けた一方、ソリューション営業によるソリューション比率の拡大、重点販売製品の適正在庫の見直し・納期短縮、原材料の安定調達、材料比率を意識したコストダウン、経営資源の効率化に取り組んだ。ロボットSI事業では新規案件を獲得したが、半導体の供給不足等により製造原価が上昇した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。