豊和工業（6203）・事実再掲
有形固定資産の減価償却方法の定額法への変更
FY2020-Q1に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2021-Q2。
5記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
中期経営方針策定を契機とした減価償却方法変更18社が書いているテーマ・逆風1社・追い風16社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、耐用年数を12年に変更することといたしました。」
火器事業部の機械装置について、耐用年数を7年から12年へ変更した会計上の見積りを第1四半期から適用していると再掲した。 - FY2020達成有価証券報告書
「当連結会計年度より定額法に変更しております。」
中期経営計画の投資計画を契機とした減価償却方法の定率法から定額法への変更を年度から適用した。変更により営業利益は45百万円増加した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法については、当社及び国内連結子会社は、従来、定率法（ただし、1998年４月１日以降に取得した建物（建物附属設備を除く）並びに2016年４月１日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法）を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。」
第1四半期から定率法を定額法へ変更した会計方針を再掲し、変更による影響は軽微と説明している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法については、当社及び国内連結子会社は、従来、定率法（ただし、1998年４月１日以降に取得した建物（建物附属設備を除く）並びに2016年４月１日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法）を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。」
第1四半期から定率法を定額法へ変更した会計方針を再掲。変更による当第2四半期累計期間の利益への影響は軽微と説明している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法については、当社及び国内連結子会社は、従来、定率法（ただし、1998年４月１日以降に取得した建物（建物附属設備を除く）並びに2016年４月１日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法）を採用しておりましたが、当第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。」
中期経営計画における投資計画を契機に、今後も長期安定的な稼働が見込まれるとして、減価償却方法を定率法から定額法へ変更した。