ストライクグループ（6196）・リスク削除
公募増資資金の投資効果未達
FY2017に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
調達資金の使途変更・投資効果未達リスク157社が書いているテーマ・逆風157社・追い風0社
直近の記載が「削除」なのは、ほかに41社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている157社のうち14社を表示しています。上の文は157社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021削除有価証券報告書
「本項の記載内容は当社株式の投資に関する全てのリスクを網羅しているものではありません。」
2021年９月期の事業等のリスクでは、公募増資資金の投資効果未達を独立したリスクとして明示していない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の株式上場時の公募増資による調達資金につきましては、広告宣伝、人材採用、システム開発を目的として充当中であり、また、平成29年６月の公募増資による調達資金につきましては、当社上場時の公募増資による調達資金に追加して必要になる広告宣伝、人材採用、システム開発等を目的として充当しております。しかしながら、調達した資金の使途の全てが必ずしも当社の成長に寄与するとは限らず、期待通りの成果をあげられない可能性があります。」
公募増資資金の広告宣伝・人材採用・システム開発への充当状況と、投資効果が期待どおりとならないリスクを再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「しかしながら、調達した資金の使途の全てが必ずしも当社の成長に寄与するとは限らず、期待通りの成果をあげられない可能性があります。」
上場時および平成29年6月の公募増資資金について、広告宣伝・人材採用・システム開発への充当が期待通りの成長に結びつかない可能性を記載している。