ラボ型開発モデル
FY2016-Q3に初出。19回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「IT開発事業では、当連結会計年度より連結子会社となった株式会社ハイブリッドテクノロジーズにおいて、日本とベトナムを融合させ、ビジネスとテクノロジーの側面から顧客のデジタルトランスフォーメーションを推進するためのソフトウェア開発を軸とする「ハイブリッド型サービス」を提供しています。」
従来のITオフショア開発事業・ラボ型開発中心の説明から、日本とベトナムを融合したハイブリッド型のソフトウェア開発・DX支援を軸とするIT開発事業の説明へ整理されている。 - FY2025-H1ベトナム開発拠点の記載2か所化有価証券報告書
「ITオフショア開発事業では、ベトナムのホーチミン、ハノイにて、主にEコマース・Webソリューション・ゲーム・システム開発会社等を顧客として、開発サービスを提供しております。」
前回までホーチミン、ハノイ及びダナンの3拠点として記載されていた開発拠点が、本 filing ではホーチミン及びハノイの2拠点として記載されている。ダナン拠点の扱いについては本 filing で説明されていない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ITオフショア開発事業では、ベトナムのホーチミン、ハノイ及びダナンにて、主にEコマース・Webソリューション・ゲーム・システム開発会社等を顧客として、開発サービスを提供しております。」
ベトナム3拠点で開発サービスを提供する事業モデルを継続して説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ITオフショア開発事業では、ベトナムのホーチミン、ハノイ及びダナンにて、主にEコマース・Webソリューション・ゲーム・システム開発会社等を顧客として、開発サービスを提供しております。」
ベトナムのホーチミン、ハノイ、ダナンを拠点とするITオフショア開発サービスの事業モデルを継続して説明している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社のラボ型開発サービスは、顧客ごとに専属のスタッフを都度新規採用してチームを組成しており、顧客が随時ラボの開発状況を確認することが可能なスタイルとなっております。」
顧客ごとの専属チーム編成と、顧客による開発状況の確認を特徴とするラボ型開発モデルを継続して説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社のラボ型開発サービスは、顧客ごとに専属のスタッフを都度新規採用してチームを組成しており、顧客が随時ラボの開発状況を確認することが可能なスタイルとなっております。」
顧客ごとの専属チーム編成と、顧客による開発状況の確認を特徴とするラボ型開発モデルを継続して説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社のラボ型開発サービスは、顧客ごとに専属のスタッフを都度新規採用してチームを組成しており、顧客が随時ラボの開発状況を確認することが可能なスタイルとなっております。」
顧客ごとの専属チーム編成と、顧客による開発状況の確認を特徴とするラボ型開発モデルを継続して説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社のラボ型開発サービスは、顧客ごとに専属のスタッフを都度新規採用してチームを組成しており、顧客が随時ラボの開発状況を確認することが可能なスタイルとなっております。」
顧客別の専属チームと顧客による開発状況の確認を特徴とするラボ型開発モデルを継続して説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社のラボ型開発モデルは、顧客ごとに専属のスタッフを都度新規採用してチームを組成する点にあります。また、顧客が随時ラボの開発状況を確認することが可能なスタイルとなっております。専属スタッフの中長期的なアサインを前提としておりますので、採用段階でいかに顧客のニーズに合致した人材を採用するか、各エンジニアのモチベーションをいかに高めていくかが開発の成否を左右します。」
顧客別専属チーム、顧客による開発状況確認、中長期アサインを特徴とするラボ型開発モデルを継続して説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、基本的に人月単価×人員数によって顧客に請求を行うビジネスモデルであり、クライアントに提供するエンジニア数と人月単価が売上に大きく影響を与えます。当連結会計年度においてはエンジニアの人員数の増加と、開発の効率化にともなう単価の上昇が、売上の増加に寄与しました。」
ラボ型開発の請求構造と、エンジニア数・単価が売上に影響する関係を継続して説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社のラボ型開発モデルは、顧客ごとに専属のスタッフを都度新規採用してチームを組成する点にあります。また、顧客が随時ラボの開発状況を確認することが可能なスタイルとなっております。基本的に人月単価×人員数によって顧客に請求を行うビジネスモデルであり、専属スタッフの中長期的なアサインを前提としております。採用段階でいかに顧客のニーズに合致した人材を採用するか、各エンジニアのモチベーションをいかに高めていくかが開発の成否を左右します。」
顧客別専属チーム、顧客による開発状況確認、人月単価×人員数の請求構造を継続して説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、基本的に人月単価×人員数によって顧客に請求を行うビジネスモデルであり、クライアントに提供するエンジニア数と人月単価が売上に大きく影響を与えます。」
ラボ型開発の請求構造と、エンジニア数・単価が売上に影響する関係を継続して説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、基本的に人月単価×人員数によって顧客に請求を行うビジネスモデルであり、クライアントに提供するエンジニア数と人月単価が売上に大きく影響を与えます。当連結会計年度においてはエンジニアの人員数の増加と、開発の効率化に伴う単価の上昇が、売上の増加に寄与しました。」
ラボ型開発の請求構造と、エンジニア数・単価が売上に影響する関係を継続して説明している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社のラボ型開発モデルは、顧客ごとに専属のスタッフを都度新規採用してチームを組成する点にあります。また、顧客が随時ラボの開発状況を確認することが可能なスタイルとなっております。専属スタッフの中長期的なアサインを前提としておりますので、採用段階でいかに顧客のニーズに合致した人材を採用するか、各エンジニアのモチベーションをいかに高めていくかが開発の成否を左右します。」
顧客別専属チーム、顧客による進捗確認、中長期アサインを特徴とするラボ型開発モデルを継続して説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社のラボ型開発モデルは、顧客ごとに専属のスタッフを都度新規採用してチームを組成する点にあります。また、顧客が随時ラボの開発状況を確認することが可能なスタイルとなっております。基本的に人月単価×人員数によって顧客に請求を行うビジネスモデルであり、専属スタッフの中長期的なアサインを前提としております。」
顧客別専属チーム、顧客による開発状況確認、人月単価×人員数の請求構造を継続して説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、基本的にラボ型開発は人月単価×人員数によって顧客に請求を行うビジネスモデルであるため、新規ラボの開設数、既存ラボの増減員数が売上に大きく影響を与えます。」
ラボ型開発の請求構造に加え、新規ラボの開設数や既存ラボの増減員数が売上を左右することを説明している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社のラボ型開発モデルは、顧客ごとに専属のスタッフを都度新規採用してチームを組成する点にあり、開発過程においては、当社グループの開発サポートチームからサポートを実施しながら、顧客が随時ラボの開発状況を確認することが可能なスタイルとなっております。」
顧客別の専属チーム、開発サポート、顧客による進捗確認というラボ型開発モデルの説明を継続している。 - FY2016前進有価証券報告書
「また、ラボ型の開発では、顧客がエンジニアの開発活動を随時確認することができ、一般的な受託開発モデルと比べ、格段に顧客の意向を反映することも可能なモデルであるため、約100％の稼働率を達成できるビジネスモデルとなっております。」
ラボ型開発モデルについて、顧客意向を反映しやすく約100％の稼働率を達成できるモデルとの説明が加わった。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「当社のラボ型開発モデルは、顧客ごとに専属のスタッフを都度新規採用してチームを組成する点にあります。また、顧客が随時ラボの開発状況を確認することが可能なスタイルとなっております。基本的に人月単価×人員数によって顧客に請求を行うビジネスモデルであり、専属スタッフの中長期的なアサインを前提としております。」
顧客別専属チーム、人月単価×人員数、長期アサインを特徴とする事業モデルである。