サイト機能拡充・システム投資の進捗および費用超過
FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「しかしながら、それらの施策が当社の想定どおりに進捗しない、また、システム投資及びそれに付随する人件費等の経費が想定以上に増加した場合、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
サイト機能拡充・システム投資の進捗遅延および費用超過リスクを引き続き記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「主な要因は、ソフトウェアの増加256,249千円、ソフトウェア仮勘定の減少129,282千円であります。」
大規模システム開発に関連して、ソフトウェア残高が256,249千円増加する一方、開発中のソフトウェア仮勘定が129,282千円減少した。開発資産の計上・移行が進んでいることを示している。 - FY2025-Q1IT化プロジェクト費用の計上有価証券報告書
「前期から取り組んでいるIT化プロジェクトの推進（新システムの導入）によるシステム開発費とその減価償却費を計上したほか」
大規模システム開発について、新システム導入を進め、システム開発費と減価償却費を計上していると記載している。 - FY2024大規模システム開発の順次稼働有価証券報告書
「当期はさらなる成長を目的として大規模なシステム開発を行っており、当連結会計年度から順次稼働しています。」
前四半期に記載されたシステム開発による一時的な売上影響に続き、大規模開発が実施され、当連結会計年度から順次稼働していると開示している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、当期は更なる成長を目的に大規模なシステム開発を実行しております。このため、当第３四半期会計期間の売上高は、既存のWEBサイトの施策が限定的であったため一時的に想定を下回りました。」
大規模なシステム開発を実行する一方、既存WEBサイトの施策が限定的だったことにより、当第3四半期会計期間の売上高が一時的に想定を下回ったと記載している。システム・サイト施策に関連する業績影響が実際に示されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「しかしながら、それらの施策が当社の想定どおりに進捗しない、また、システム投資及びそれに付随する人件費等の経費が想定以上に増加した場合、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
サイト機能拡充・システム投資の進捗遅延および費用超過リスクを再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「それらの施策が当社の想定どおりに進捗しない、また、システム投資及びそれに付随する人件費等の経費が想定以上に増加した場合、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
サイト機能拡充・システム投資の進捗遅延および費用超過リスクを再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「それらの施策が当社の想定どおりに進捗しない、また、システム投資及びそれに付随する人件費等の経費が想定以上に増加した場合、当社の事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
サイト機能拡充・システム投資の進捗遅延および費用超過リスクを再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「しかしながら、それらの施策が当社の想定どおりに進捗しない、また、システム投資及びそれに付随する人件費等の経費が想定以上に増加した場合、当社の事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
サイト機能拡充やシステム投資について、進捗遅延や人件費等の費用増加をリスクとしている。