読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
310
百万円（営業利益）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年1月1日〜2022年12月31日連結日本基準売上高5,587百万円
営業利益310百万円前年比 +535.1%
経常利益307百万円前年比 +410.3%
純利益（親会社株主帰属）183百万円前年比 +2,440.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益106.84円
期末の財政状態
総資産4,984百万円
うち純資産 2,090 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+395
投資-171
財務+2
純増減+226
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,868百万円
セグメント別売上高メディア事業 4,808,313千円、ソリューション事業 779,447千円
セグメント別利益メディア事業 148,224千円、ソリューション事業 162,112千円（前年比 -34.7%）
地域別売上高3,792,100千円、1,717,069千円、78,589千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高6,000百万円
営業利益380百万円
経常利益370百万円
純利益250百万円
年間配当予想54円/株 → 73円/株
株主還元方針配当性向50％以上を基本とする
業績の増減要因
景気後退懸念による広告需要の減少、教育・美容医療領域への投資、ユーザー数の拡大。収益認識に関する会計基準の適用により、売上高は前年同期と比較して増減率を記載していない。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失39,558千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 39,558千円
減価償却費41,656千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年12月31日 |
| 売上高 | 5,587百万円 |
| 営業利益 | 310百万円（前年比 +535.1%） |
| 経常利益 | 307百万円（前年比 +410.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 183百万円（前年比 +2,440.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 106.84円 |
| 総資産 | 4,984百万円 |
| 純資産 | 2,090百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 395百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -171百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 2百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,868百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 6,000百万円 / 営業利益 380百万円 / 経常利益 370百万円 / 純利益 250百万円 |
| 年間配当予想 | 54円/株 → 73円/株 |
| 株主還元方針 | 配当性向50％以上を基本とする |
| セグメント別売上高 | メディア事業 4,808,313千円、ソリューション事業 779,447千円 |
| セグメント別利益 | メディア事業 148,224千円、ソリューション事業 162,112千円（前年比 -34.7%） |
| 地域別売上高 | 3,792,100千円、1,717,069千円、78,589千円 |
| 減価償却費 | 41,656千円 |
| 減損損失 | 39,558千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 39,558千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 景気後退懸念による広告需要の減少、教育・美容医療領域への投資、ユーザー数の拡大。収益認識に関する会計基準の適用により、売上高は前年同期と比較して増減率を記載していない。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正配当性向受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。景気後退懸念による広告需要の減少でソリューション事業を中心に影響を受けた一方、教育領域・美容医療領域への投資とユーザー数の拡大によりメディア事業が成長しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。