従来型メディアからインターネット広告へのシフト
FY2016-Q2に初出。8回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q2。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済情勢のなか、当社が事業領域とする国内インターネット広告市場は成長を続け、テレビ・新聞・雑誌・ラジオのマスコミ四媒体合計の売上規模を上回ると期待されます。」
国内インターネット広告市場の成長と、従来型マスコミ四媒体を上回る規模になるとの媒体シフト認識を再記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済情勢のなか、当社が事業領域とする国内インターネット広告市場は成長を続け、テレビ・新聞・雑誌・ラジオのマスコミ四媒体合計の売上規模を上回ると期待されます。」
国内インターネット広告市場がマスコミ四媒体を上回る規模へ成長するという、従来の媒体シフト認識を再記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済情勢のなか、当社が事業領域とする国内インターネット広告市場は成長を続け、テレビ・新聞・雑誌・ラジオのマスコミ四媒体合計の売上規模を上回ると期待されます。」
国内インターネット広告市場が成長を続け、マスコミ四媒体を上回る市場規模になるとの従来のシフト認識を再記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「引き続き、AIを活用した広告運用手法などさらなるDXの進展により、他の媒体からインターネット広告へのシフトが進むものと思われます。」
AIを活用した広告運用手法などのDX進展により、他媒体からインターネット広告へのシフトが進むとの認識を再記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「引き続き、AIを活用した広告運用手法等、更なるDXの進展により他の媒体からインターネット広告へのシフトが進むものと思われます。」
4媒体広告市場に対してインターネット広告市場が回復し、他媒体からのシフトが進むとの認識を再記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「４媒体広告市場（新聞・雑誌・テレビ・ラジオ）をはじめとする広告業全体が前年水準を上回る回復傾向にあり、当社メディア事業の主たる事業内容であるインターネット広告市場においては、巣ごもり需要によってSNSやEコマース、動画配信サービスへの接触機会も増え、大手プラットフォーマーを中心とした運用型広告の需要が高まっていることから、４媒体広告市場（新聞・雑誌・テレビ・ラジオ）を上回る水準の回復傾向にあります（注）。」
従来型の4媒体広告市場を上回るインターネット広告市場の回復という構図を再記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「４媒体広告市場（新聞・雑誌・テレビ・ラジオ）が前年の水準を下回る状況が続く一方で、当社メディア事業の主たる事業内容であるインターネット広告市場においては、巣ごもり需要によってSNSやEC、動画配信サービスへの接触機会も増え、大手プラットフォーマーを中心とした運用型広告の需要が高まり前年水準を上回る水準の回復傾向にあります。」
従来型の4媒体広告市場が低調である一方、インターネット広告市場が拡大・回復する構図を再記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「従来型メディアである４媒体（テレビ、新聞、雑誌、ラジオ）の広告費が伸び悩んでいることに対し、インターネット広告費は平成18年から直近の平成28年５月（確報値）まで一貫して増加を続けております」
従来型メディアの広告費が伸び悩む一方、インターネット広告費は平成18年から平成28年5月まで増加を続けていると説明している。