読む価値
51定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
39.8
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2023年1月1日〜2023年9月30日連結日本基準売上高412百万円前年比 +39.8%
営業利益-244百万円
経常利益-249百万円
純利益（親会社株主帰属）-280百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△28.19円
期末の財政状態
総資産403百万円
うち純資産 145 百万円自己資本比率 34.2%前期末比 -16.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金及び現金同等物期末残高273,898千円
セグメント別売上高メディア事業 159,102千円（前年比 -27.2%）、ストア事業 287,142千円（前年比 +305.6%）、DXソリューション事業 20,668千円（前年比 -54.0%）
セグメント別利益メディア事業 -185,615千円、ストア事業 -1,955千円、DXソリューション事業 -56,652千円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
ストア事業はIPコラボレーションや受注商品の発送進展で増収。メディア事業はSEOロジック変更による集客減少とBtoB継続案件終了で減収。DXソリューション事業は大型ライブ案件の不在で減収。店舗運営・イベント開催・システム開発への投資により費用が増加。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。7期連続の営業損失と当第3四半期累計期間の営業損失を挙げた一方、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
減損損失当期は計上なし
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 1,186千円 / 特別損失 賃貸借契約解約損 31,000千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数10,760,500
期末自己株式数14,643
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 412百万円（前年比 +39.8%） |
| 営業利益 | -244百万円 |
| 経常利益 | -249百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -280百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △28.19円 |
| 自己資本比率 | 当期末 34.2 / 前期末 51.1 |
| 総資産 | 403百万円 |
| 純資産 | 145百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 273,898千円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | メディア事業 159,102千円（前年比 -27.2%）、ストア事業 287,142千円（前年比 +305.6%）、DXソリューション事業 20,668千円（前年比 -54.0%） |
| セグメント別利益 | メディア事業 -185,615千円、ストア事業 -1,955千円、DXソリューション事業 -56,652千円 |
| 減損損失 | 当期は計上なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 1,186千円 / 特別損失 賃貸借契約解約損 31,000千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。7期連続の営業損失と当第3四半期累計期間の営業損失を挙げた一方、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 10,760,500 |
| 期末自己株式数 | 14,643 |
| 業績の増減要因 | ストア事業はIPコラボレーションや受注商品の発送進展で増収。メディア事業はSEOロジック変更による集客減少とBtoB継続案件終了で減収。DXソリューション事業は大型ライブ案件の不在で減収。店舗運営・イベント開催・システム開発への投資により費用が増加。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ストア事業ではIPコラボレーションや受注商品の発送が進み売上高が増加した。一方、メディア事業では検索エンジン経由の集客減少やBtoB継続案件の終了、DXソリューション事業では大型ライブ案件の不在が売上減少要因となった。また、店舗運営・イベント開催・システム開発への投資で費用が増加し、損失が継続した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。