オンラインゲーム利用者の嗜好変化とニーズ対応
FY2016-Q3に初出。12回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに4社。
- FY2019削除有価証券報告書
「前期に記載しておりました㈱ブランジスタゲームは、全株式を譲渡したため、連結子会社から除外いたしました。」
ゲーム利用者の嗜好変化・ニーズ対応リスクは当年度のリスク記載から消えており、ゲーム子会社の譲渡・連結除外が確認される。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
オンラインゲーム利用者の嗜好変化・ニーズ対応リスクについて、重要な変更がないとする記載がある。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
オンラインゲーム利用者の嗜好変化・ニーズ対応リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「オンラインゲーム市場においては、ユーザーの嗜好の移り変わりが激しく、ユーザーニーズの的確な把握や、ニーズへの対応が何らかの要因によりできない場合には、ユーザーへの訴求力が低下する可能性があり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
ユーザー嗜好の変化とニーズ対応不能による訴求力低下のリスクを継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
オンラインゲーム利用者の嗜好変化・ニーズ対応リスクについて、重要な変更がないとする記載がある。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
オンラインゲーム利用者の嗜好変化・ニーズ対応リスクについて、重要な変更がないとする記載がある。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
オンラインゲーム利用者の嗜好変化・ニーズ対応リスクについて、重要な変更がないとする記載がある。格付けは quantified=false、materialized=false。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが参入したオンラインゲーム市場においては、ユーザーの嗜好の移り変わりが激しく、ユーザーニーズの的確な把握や、ニーズへの対応が何らかの要因によりできない場合には、ユーザーへの訴求力が低下する可能性があり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
ゲーム利用者の嗜好変化とニーズ対応不能による訴求力低下のリスクを継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
オンラインゲーム利用者の嗜好変化・ニーズ対応リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
オンラインゲーム利用者の嗜好変化・ニーズ対応リスクについて、重要な変更がないとする記載がある。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社グループが参入したオンラインゲーム市場においては、ユーザーの嗜好の移り変わりが激しく、ユーザーニーズの的確な把握や、ニーズへの対応が何らかの要因によりできない場合には、ユーザーへの訴求力が低下する可能性があり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
ユーザー嗜好の変化とニーズ対応不能による訴求力低下のリスクを継続している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「オンラインゲーム市場においては、ユーザーの嗜好の移り変わりが激しく、ユーザーニーズの的確な把握や、ニーズへの対応が何らかの要因によりできない場合には、ユーザーへの訴求力が低下する可能性があり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
ユーザー嗜好の変化が激しいことと、ニーズ把握・対応ができない場合の訴求力低下をリスクとしている。