産学官連携と研究開発体制の強化
FY2016に初出。20回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は産学官連携を積極的に活用しており、大学研究室や国の研究機関との共同研究活動を通して新規分野における事業シーズの可能性を模索するとともに、設備装置メーカーや素材メーカーなどとも連携しながら当社独自の技術を獲得することを目標として、精力的に研究開発活動に取り組んでおります。」
産学官連携、大学・国の研究機関・設備装置メーカー・素材メーカーとの連携を通じた研究開発方針が継続して示された。研究開発費は114百万円であった。 - 2026-06-26前進その他開示
「この取り組みをさらに発展させるため、このたび、都市鉱山からの希少金属回収分野において豊富な研究実績を有する芝浦工業大学 工学部 新井剛研究室と、希薄なレアアースイオンの回収技術のさらなる高度化及び実用化を目指した共同研究を開始することといたしました。」
産学官連携と研究開発体制の強化について、芝浦工業大学との共同研究開始、希薄なレアアースイオン回収技術の高度化・実用化という具体的な進展が示された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの説明が継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、当社グループの研究開発活動は産学官連携を積極的に活用しており、大学研究室や国の研究機関との共同研究活動を通して新規分野における事業シーズの可能性を模索するとともに、設備装置メーカーや素材メーカーなどとも連携しながら当社独自の技術を獲得することを目標として、精力的に研究開発活動に取り組んでおります。」
産学官連携や設備装置メーカー・素材メーカーとの連携を活用する研究開発方針が継続して示された。研究開発費は当連結会計年度に82百万円であった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認された。研究開発費の総額は56百万円であった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認された。研究開発費の総額は203百万円であった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、当社グループの研究開発活動は産学官連携を積極的に活用しており、大学研究室や国の研究機関との共同研究活動を通して新規分野における事業シーズの可能性を模索するとともに、設備装置メーカーや素材メーカーなどとも連携しながら当社独自の技術を獲得することを目標として、精力的に研究開発活動に取り組んでおります。」
産学官連携や外部企業との共同研究を活用する研究開発方針が継続して示された。研究開発費は総額231百万円であった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことが再確認された。研究開発費の総額は48百万円であった。 - FY2020-Q3フロー合成開発停止有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、受託合成事業からの撤退に伴い、フロー合成システムの開発を停止しております。」
研究開発活動について、受託合成事業からの撤退に伴いフロー合成システムの開発を停止したことが示された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことが再確認された。研究開発費の総額は51百万円であった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことが再確認された。研究開発費の総額は333百万円であった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認された。研究開発費の総額は239百万円であった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが、引き続き明記された。研究開発費の総額は122百万円であった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことが再確認された。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況について重要な変更がないと明記された。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後の継続的な成長を実現するために新規事業開発室を新設し、産官学連携を強力に推進する等、新規事業基盤の構築に向けた研究開発体制の強化も図ってまいりました。」
平成27年10月1日付で新規事業開発室を設置。大学・研究機関・設備装置メーカー等との共同研究を進めている。