中村超硬（6166）・方針再掲
有形固定資産の減価償却方法を定額法へ変更
FY2024-Q1に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新工場建設・大型製造設備取得を契機とした減価償却方法変更1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「従来、当社グループの有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法については、主として定率法を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。」
第1四半期から適用した有形固定資産の減価償却方法の定額法への変更を継続適用した。累計期間への影響は、売上総利益39,675千円増加、営業損失・経常損失・税金等調整前四半期純損失41,313千円減少となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「従来の方法と比べて、当第２四半期連結累計期間の売上総利益が11,842千円増加し、営業損失、経常損失及び税金等調整前四半期純損失はそれぞれ12,935千円減少しています。」
第1四半期から適用した有形固定資産の減価償却方法の定額法への変更を継続適用し、第2四半期累計で営業損失等を12,935千円減少させる影響が開示された。 - FY2024-Q1初出有価証券報告書
「従来、当社グループの有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法については、主として定率法を採用しておりましたが、当第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。」
日本ノズルの新工場建設および大型メルトブローンノズル・ダイ製造設備の取得を契機に有形固定資産の使用実態を検討し、定率法から定額法へ変更した。変更により当四半期の営業損失・経常損失・税金等調整前四半期純損失はそれぞれ573千円減少した。