読む価値
70注目
5項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-250
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。修正された予想
2023年３月期・第２四半期累計及び通期前回予想の公表 2022年５月13日売上高第2四半期累計21,500→21,700百万円
+0.9%
売上高通期43,500→44,300百万円
+1.8%
営業利益第2四半期累計1,660→1,530百万円
-7.8%
営業利益通期3,300→3,100百万円
-6.1%
経常利益第2四半期累計1,640→1,520百万円
-7.3%
経常利益通期3,270→3,070百万円
-6.1%
親会社株主に帰属する当期純利益第2四半期累計1,070→850百万円
-20.6%
親会社株主に帰属する当期純利益通期2,100→1,850百万円
-11.9%
１株当たり当期純利益第2四半期累計48.51→37.94円銭
-21.8%
１株当たり当期純利益通期94.99→82.57円銭
-13.1%
棒の長さは、この書類で最も大きく動いた項目を基準にした相対的な変化幅です。 点線の増減率は、会社が率を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
修正の理由
地政学リスクの増大、急激な円安による為替相場の変動、原材料・資源価格高騰、売上増と連動した販売費及び一般管理費の上昇、為替変動による海外子会社の輸出採算悪化、仕入れコスト上昇による原価率悪化等。第3四半期以降は価格改定による利益改善を図るが、当社における減損損失の増加も見込まれる。
特別損失の内容と金額
減損損失の増加が見込まれる。金額は非開示。
前期実績第２四半期累計 売上高19,523百万円、営業利益1,768百万円、経常利益1,736百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益1,258百万円、1株当たり四半期純利益57.67円（2022年３月期第２四半期） / 通期 売上高39,358百万円、営業利益3,041百万円、経常利益3,007百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,040百万円、1株当たり当期純利益93.36円（2022年３月期）
連結・個別の別連結
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 売上高 | 第2四半期累計 21,500 / 通期 43,500 → 第2四半期累計 21,700 / 通期 44,300（第2四半期累計 0.9 / 通期 1.8） |
| 営業利益 | 第2四半期累計 1,660 / 通期 3,300 → 第2四半期累計 1,530 / 通期 3,100（第2四半期累計 -7.8 / 通期 -6.1） |
| 経常利益 | 第2四半期累計 1,640 / 通期 3,270 → 第2四半期累計 1,520 / 通期 3,070（第2四半期累計 -7.3 / 通期 -6.1） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 第2四半期累計 1,070 / 通期 2,100 → 第2四半期累計 850 / 通期 1,850（第2四半期累計 -20.6 / 通期 -11.9） |
| １株当たり当期純利益 | 第2四半期累計 48.51 / 通期 94.99 → 第2四半期累計 37.94 / 通期 82.57 |
| 対象決算期 | 2023年３月期 |
| 対象期間 | 第２四半期累計及び通期 |
| 前回予想の公表日 | 2022年５月13日 |
| 前期実績 | 第２四半期累計 売上高19,523百万円、営業利益1,768百万円、経常利益1,736百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益1,258百万円、1株当たり四半期純利益57.67円（2022年３月期第２四半期） / 通期 売上高39,358百万円、営業利益3,041百万円、経常利益3,007百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,040百万円、1株当たり当期純利益93.36円（2022年３月期） |
| 修正の理由 | 地政学リスクの増大、急激な円安による為替相場の変動、原材料・資源価格高騰、売上増と連動した販売費及び一般管理費の上昇、為替変動による海外子会社の輸出採算悪化、仕入れコスト上昇による原価率悪化等。第3四半期以降は価格改定による利益改善を図るが、当社における減損損失の増加も見込まれる。 |
| 特別損失の内容と金額 | 減損損失の増加が見込まれる。金額は非開示。 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
この書類が述べていない項目（1件）
配当予想の修正
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。地政学リスクの増大や急激な円安による為替変動、原材料・資源価格の高騰、売上増に伴う販売費及び一般管理費の上昇、海外子会社の輸出採算悪化、仕入れコスト上昇による原価率悪化などが利益を押し下げる見込みとなったため。加えて、当社における減損損失の増加も見込まれている。一方、第3四半期以降は価格改定による利益改善を図るとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。