小田原エンジニアリング（6149）・リスク顕在化
遊休・売却予定土地の市場価格下落による減損
FY2016-Q3に初出。3回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2020。
3記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
遊休・売却予定資産の処分と減損73社が書いているテーマ・逆風73社・追い風5社
小田原エンジニアリングがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。21社中14社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている73社のうち14社を表示しています。上の文は73社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020顕在化有価証券報告書
「資産の市場価格が下落したことにより、当該帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。」
遊休・売却予定資産の市場価格下落により、土地について6,634千円の減損損失を計上した。 - FY2017実績引用有価証券報告書
「当連結会計年度(自 平成29年１月１日 至 平成29年12月31日) 該当事項はありません。」
前連結会計年度の遊休・売却予定資産等に係る減損損失を注記している一方、当連結会計年度の減損損失はないとしている。 - FY2016-Q3顕在化有価証券報告書
「遊休並びに売却予定資産については、資産の市場価格が下落したことにより、当該帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。」
遊休・売却予定資産の市場価格下落が実際に発生し、土地について1,785千円の減損損失を計上している。