加工設備の高速化・高精度化の実用化
FY2019に初出。16回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額はありません。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について、当中間期の金額はゼロであり、活動状況にも重要な変更はないとされた。 - FY2025通期研究開発費ゼロ有価証券報告書
「特記すべき事項はありません。」
研究開発活動について特記事項はなく、注記上の当連結会計年度の研究開発費はゼロとなった。 - FY2025-H1中間期研究開発費ゼロ有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額はありません。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
加工設備の高速化・高精度化を含む研究開発活動について、当中間期の研究開発費はないとされた。一方、研究開発活動の状況には重要な変更がないと記載した。 - FY2024研究開発費の再計上、具体テーマは非記載有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、加工設備の高速化及び高精度化の実用化を主眼に推進してまいりました。開発主体を開発本部として、スタッフを含めた２名で活動しており、研究開発費の総額は13百万円であります。」
FY2023に具体テーマの記載が消えた後、加工設備の高速化・高精度化を主眼とする研究開発活動が再記載され、研究開発費13百万円を計上した。 - FY2024-Q2第2四半期累計研究開発費を計上有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間に発生した研究開発費１千３百万円であります。」
研究開発費1,300万円を計上したが、加工設備の高速化・高精度化を含む具体的な研究開発テーマの記載はなかった。 - FY2023削除有価証券報告書
「特記すべき事項はありません。」
加工設備の高速化・高精度化を主眼とする研究開発活動の記載はなく、研究開発活動については特記事項なしとされた。研究開発費は注記上368千円にとどまった。 - FY2023-Q3第3四半期累計研究開発費ゼロ有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は0百万円であります。」
加工設備の高速化・高精度化の実用化を主眼とする研究開発テーマについて、第3四半期累計の研究開発費は0百万円と記載された。 - FY2023-Q1第1四半期研究開発費ゼロ有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間に発生した研究開発費はありません。」
加工設備の高速化・高精度化を主眼とする研究開発テーマについて、当第1四半期の研究開発費はゼロと記載された。 - FY2022研究開発費9百万円へ減少有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、加工設備の高速化及び高精度化の実用化を主眼に推進してまいりました。開発主体を開発本部として、スタッフを含めた２名で活動しており、研究開発費の総額は9百万円であります。」
加工設備の高速化・高精度化を主眼とする研究開発を継続し、開発主体を開発本部、2名体制とした。研究開発費は前年度の113百万円から9百万円へ減少した。 - FY2022-Q2研究開発費7百万円を計上有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は7百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額として7百万円を計上した。 - FY2021研究開発費113百万円を計上有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、加工設備の高速化及び高精度化の実用化を主眼に推進してまいりました。開発主体を開発本部として、スタッフを含めた２名で活動しており、研究開発費の総額は113百万円であります。」
加工設備の高速化・高精度化の実用化を主眼とする研究開発を継続し、開発主体を開発本部へ置き、2名体制で研究開発費113百万円を計上した。前年度の13百万円から支出額が増加した。 - FY2021-Q3研究開発費77百万円を計上有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は7千7百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額として7千7百万円を計上した。加工設備の高速化・高精度化を含む研究開発の主眼について、重要な変更は記載されていない。 - FY2021-Q2研究開発費44百万円を計上有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4千4百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額として4千4百万円を計上した。加工設備の高速化・高精度化を含む研究開発の主眼について、重要な変更は記載されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は8百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第１四半期の研究開発費総額として8百万円を計上した。加工設備の高速化・高精度化を含む研究開発の主眼について、重要な変更の記載はない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、加工設備の高速化及び高精度化の実用化を主眼に推進してまいりました。開発主体をＳＩｅｒチームとして再編し、スタッフを含めた２名で活動しており、研究開発費の総額は13百万円であります。」
加工設備の高速化・高精度化を研究開発の主眼とし、SIerチーム2名体制を継続した。研究開発費は33百万円から13百万円となった。 - FY2019初出有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、加工設備の高速化及び高精度化の実用化を主眼に推進してまいりました。開発主体をＳＩｅｒチームとして再編し、スタッフを含めた２名で活動しており、研究開発費の総額は33百万円であります。」
加工設備の高速化・高精度化を研究開発の新たな主眼とし、SIerチーム2名体制、研究開発費33百万円を記載した。