マイクロバブル発生技術の実用化と商品化
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2024。
ヤマザキがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2024環境配慮型の応用技術として継続有価証券報告書
「ミクロの泡を発生させる「マイクロバブル発生技術」を保有しており、製品の洗浄・浄化やクーラントオイルの腐敗防止への活用等、様々な分野への応用が期待されることから、従前のクライアントにとらわれず、幅広い視野を持って環境に配慮した技術の提供を進めてまいります。」
マイクロバブル技術を環境配慮型の洗浄・浄化等へ応用する方針を継続した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「ミクロの泡を発生させる「マイクロバブル発生技術」を保有しており、製品の洗浄・浄化やクーラントオイルの腐敗防止への活用等、様々な分野への応用が期待されることから、従前のクライアントにとらわれず、幅広い視野を持って環境に配慮した技術の提供を進めてまいります。」
一度記載が途絶えたマイクロバブル技術が、ビール・美容健康機器ではなく、洗浄・浄化やクーラントオイルの腐敗防止など環境配慮型の応用技術として再整理された。 - FY2020削除有価証券報告書当連結会計年度の研究開発活動では、マイクロバブル発生技術や美容健康機器に関する記載は確認されず、研究開発の主眼は加工設備の高速化・高精度化とされた。
- FY2019再定義有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、加工設備の高速化及び高精度化の実用化を主眼に推進してまいりました。開発主体をＳＩｅｒチームとして再編し、スタッフを含めた２名で活動しており、研究開発費の総額は33百万円であります。」「また、マイクロバブルに関連した美容健康機器の新開発に取り組んでおります。」
研究開発の主眼がマイクロバブルの実用化から加工設備の高速化・高精度化へ移った。一方、マイクロバブル関連の美容健康機器開発は継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、マイクロバブル発生技術の実用化を主眼に推進してまいりました。開発主体をＳＩｅｒチームとして再編し、スタッフを含めた２名で活動しており、研究開発費の総額は2千1百万円であります。」「また、マイクロバブルに関連した美容健康機器の新開発に取り組んでおります。」
マイクロバブル実用化の方針を維持しつつ、開発主体をSIerチームへ再編し、2名体制・研究開発費2,100万円とした。美容健康機器という新用途の開発にも取り組んでいる。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、マイクロバブル発生技術の実用化を主眼に推進してまいりました。開発主体をＢＯＬ部として再編し、スタッフを含めた６名で活動しており、研究開発費の総額は4千8百万円であります。マイクロバブル発生器を搭載したビールの風味持続用器具「泡泡」（あわあわ）を商品化いたしました。」
BOL部への再編、6名体制、研究開発費4千8百万円、ビール関連商品の商品化を記載。