生産工場・本社の固定資産減損リスク
FY2020に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。132社中70社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに25社。
- FY2026欧州子会社で減損兆候を確認も損失未認識有価証券報告書
「当該連結子会社は、欧州市場におけるモビリティ関連業界を中心とした景気低迷を背景として、当初計画と比較して業績が弱含みで推移しており、減損の兆候が見られると判断し、減損テストを実施いたしました。その結果、回収可能価額が帳簿価額を上回るため、減損損失を認識しておりません。」
欧州子会社の業績低迷により固定資産の減損兆候を確認したが、減損テストの結果、当期の減損損失は認識していない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループにおける有形固定資産は、残高の約８割を生産工場及び本社に係る建物及び構築物、土地が占めており、各種要因によりこれらの時価が著しく下落した場合のほか、何らかの要因によってこれらに係る事業の収益性が著しく悪化し、且つこれらの資産が十分な将来キャッシュ・フローを生み出さない場合には、減損損失を認識する必要性が生じ、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
生産工場・本社に係る建物、構築物、土地が有形固定資産の約8割を占めることに基づく減損リスクを再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループにおける有形固定資産は、残高の約８割を生産工場及び本社に係る建物及び構築物、土地が占めており、各種要因によりこれらの時価が著しく下落した場合のほか、何らかの要因によってこれらに係る事業の収益性が著しく悪化し、且つこれらの資産が十分な将来キャッシュ・フローを生み出さない場合には、減損損失を認識する必要性が生じ、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
生産工場・本社に係る建物、構築物、土地が有形固定資産の約8割を占めることに基づく減損リスクを再確認している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループにおける有形固定資産は、残高の約８割を生産工場及び本社に係る建物及び構築物、土地が占めており、各種要因によりこれらの時価が著しく下落した場合のほか、何らかの要因によってこれらに係る事業の収益性が著しく悪化し、且つこれらの資産が十分な将来キャッシュ・フローを生み出さない場合には、減損損失を認識する必要性が生じ、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
有形固定資産の約8割が生産工場・本社の建物、構築物及び土地であることを踏まえ、時価下落や収益性悪化に伴う減損リスクを新たに明示している。