新型コロナウイルス感染拡大への対策本部・勤務対応
FY2020-Q1に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
- FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、足元では新型コロナウイルス感染拡大により世界的に事業活動が停滞する中、当社グループでは、早期に対策本部を立ち上げ、時差出勤やテレワーク等の必要な対応を実施しています。引き続き、国内外の動向を見ながら感染防止と社員の健康管理に努めてまいります。」
対策本部、時差出勤、テレワーク、感染防止、社員の健康管理による対応を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、足元では新型コロナウイルス感染拡大により世界的に事業活動が停滞する中、当社グループでは、早期に対策本部を立ち上げ、時差出勤やテレワーク等の必要な対応を実施しています。引き続き、国内外の動向を見ながら感染防止と社員の健康管理に努めてまいります。」
対策本部、時差出勤、テレワーク、感染防止、社員の健康管理による新型コロナウイルス対応を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、足元では新型コロナウイルス感染拡大により世界的に事業活動が停滞する中、当社グループでは、早期に対策本部を立ち上げ、時差出勤やテレワーク等の必要な対応を実施しています。引き続き、国内外の動向を見ながら感染防止と社員の健康管理に努めてまいります。」
対策本部、時差出勤、テレワーク、感染防止、社員の健康管理による新型コロナウイルス対応を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大防止におきましては、安全衛生面の徹底は元より、在宅勤務・時差出勤等を実施し、感染リスクを低減しつつ、業務を継続できる体制を維持してまいりました。」
安全衛生措置、在宅勤務、時差出勤により感染リスクを抑えながら業務を継続する対応を維持している。 - FY2020前進有価証券報告書
「日本 公共交通機関利用を一部制限、在宅勤務推進を継続。2020年８月～2021年２月にて、数日間の一時帰休を実施 欧米 出社と在宅勤務のローテーションを継続 中国 通常稼働 アジア タイ工場での生産調整も終了し、現在は通常稼働」
COVID-19対応について、各拠点の勤務・稼働状況を具体化し、中国の通常稼働、タイ工場の生産調整終了など一部正常化の進展を示した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「・学校の臨時休校に伴う特別休暇の付与 ・安全衛生面の徹底（マスク着用、検温、アルコール消毒、食堂利用時間の制限、外部との接触の自粛等） （当社各拠点の稼働状況 2020年11月13日時点） 日本 公共交通機関利用を一部制限、在宅勤務推進を継続。８月～12月にて数日間の一時帰休実施予定。 欧米 出社と在宅勤務のローテーションを実施 中国 通常稼働 アジア ほぼ通常稼働」
従来の対策本部、在宅勤務、生産調整等に加え、学校休校対応、安全衛生措置、拠点別の勤務・稼働状況と一時帰休予定を具体的に開示している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社グループでは、１月下旬に対策本部を立ち上げ、お客様、取引先様、従業員並びにご家族の安全を最優先とし、従業員一人ひとりが行うことができる感染予防対策の徹底に努めております。また、収束後の経済活動拡大に向けた準備を行っております。 （当社の対応策） ・需要減少に合わせた生産調整（タイ工場の稼働日調整）による在庫水準の適正化 ・調達先の見直し及び内製化の強化等、サプライチェーンの抜本的な見直し ・当社における国内全社員を対象とした一時帰休の実施 ・全社レベルでの経費削減の徹底 ・一部グループ会社における給与減額 ・出張（国内・海外）の原則禁止 ・在宅勤務、時差通勤、Web会議等の利用促進 ・Web展示会等を活用した営業活動の強化」
対策本部の設置・感染予防に加え、生産調整、サプライチェーン見直し、全社員の一時帰休、経費削減、給与減額、在宅勤務、Web会議、Web展示会など具体的な対応策が実施されている。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「また、足元では新型コロナウイルス感染拡大により世界的に事業活動が停滞する中、当社グループでは、早期に対策本部を立ち上げ、時差出勤やテレワーク等の必要な対応を実施しております。引き続き、国内外の動向を見ながら感染防止と社員の健康管理に努めてまいります。」
新型コロナウイルスへの対応として、対策本部の早期設置、時差出勤、テレワーク、感染防止、社員の健康管理を実施している。