読む価値
63注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
7.1
％（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年1月1日〜2022年12月31日連結日本基準売上高80,495百万円前年比 +7.1%
営業利益5,813百万円前年比 -14.7%
経常利益8,275百万円前年比 -3.6%
純利益（親会社株主帰属）6,021百万円前年比 -8.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益112.67
売上高営業利益率7.2
期末の財政状態
総資産138,433百万円
うち純資産 80,993 百万円自己資本比率 58.5%前期末比 +3.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,543
投資-10,957
財務-6,012
純増減-13,426
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高33,158百万円
セグメント別売上高工作機械事業 56,492百万円（前年比 +9.7%）、産業機械事業 10,656百万円（前年比 +2.8%）、食品機械事業 6,813百万円（前年比 -1.0%）
セグメント別利益工作機械事業 7,046百万円、産業機械事業 820百万円、食品機械事業 447百万円
地域別売上高24,629百万円、10,434百万円、7,247百万円、29,104百万円、9,080百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高81,700百万円（前年比 +1.5%）
営業利益4,700百万円（前年比 -19.2%）
経常利益4,700百万円（前年比 -43.2%）
親会社株主に帰属する当期純利益3,200百万円（前年比 -46.9%）
年間配当予想27円 → 29円（+7.4%）
配当性向44.1
株主還元方針株主資本配当率（DOE）2％以上かつ総還元性向40％以上を目標
業績の増減要因
電子部品・半導体・EV関連向け需要の堅調さと円安により売上高が増加した一方、インフレ、サプライチェーンの混乱、エネルギー・原材料価格の高騰による原価上昇などにより利益が減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社、該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 49百万円 / 特別損失 固定資産売却損 2百万円、固定資産除却損 39百万円、特別退職金 184百万円、その他 12百万円
減価償却費3,602百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 非開示
期末発行済株式数57,292,239
期末自己株式数5,018,691
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年12月31日 |
| 売上高 | 80,495百万円（前年比 +7.1%） |
| 営業利益 | 5,813百万円（前年比 -14.7%） |
| 経常利益 | 8,275百万円（前年比 -3.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 6,021百万円（前年比 -8.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 112.67 |
| 売上高営業利益率 | 7.2 |
| 自己資本比率 | 当期末 58.5 / 前期末 55.2 |
| 総資産 | 138,433百万円 |
| 純資産 | 80,993百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,543百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -10,957百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -6,012百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 33,158百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 81,700百万円（前年比 +1.5%） / 営業利益 4,700百万円（前年比 -19.2%） / 経常利益 4,700百万円（前年比 -43.2%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 3,200百万円（前年比 -46.9%） |
| 年間配当予想 | 27円 → 29円（+7.4%） |
| 配当性向 | 44.1 |
| 株主還元方針 | 株主資本配当率（DOE）2％以上かつ総還元性向40％以上を目標 |
| セグメント別売上高 | 工作機械事業 56,492百万円（前年比 +9.7%）、産業機械事業 10,656百万円（前年比 +2.8%）、食品機械事業 6,813百万円（前年比 -1.0%） |
| セグメント別利益 | 工作機械事業 7,046百万円、産業機械事業 820百万円、食品機械事業 447百万円 |
| 地域別売上高 | 24,629百万円、10,434百万円、7,247百万円、29,104百万円、9,080百万円 |
| 減価償却費 | 3,602百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 49百万円 / 特別損失 固定資産売却損 2百万円、固定資産除却損 39百万円、特別退職金 184百万円、その他 12百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社、該当事項なし |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 57,292,239 |
| 期末自己株式数 | 5,018,691 |
| 業績の増減要因 | 電子部品・半導体・EV関連向け需要の堅調さと円安により売上高が増加した一方、インフレ、サプライチェーンの混乱、エネルギー・原材料価格の高騰による原価上昇などにより利益が減少した。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。電子部品・半導体・EV関連向けの需要が日本、欧米、アジアで堅調に推移し、円安も売上高の増加に寄与した。一方、インフレ、サプライチェーンの混乱、エネルギー・原材料価格の高騰などにより原価が上昇し、食品機械事業やその他事業を中心に利益が減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。