自然災害・コンピュータウイルスによる製造・供給停止
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
- FY2025製造拠点の対象範囲更新有価証券報告書
「当社グループの製造拠点は、国内では三重県、奈良県、神奈川県、新潟県及び島根県にあり、海外ではアメリカ、中国、欧州各地等５ヵ国にあります。」
製造拠点の対象範囲を更新し、国内5地域、海外5か国の拠点を自然災害・疫病・サイバーアタックによる供給停止リスクの対象としている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの製造拠点は、国内では三重県、奈良県、神奈川県、新潟県及び島根県にあり、海外ではアメリカ、中国、欧州各地等６ヵ国にあります。これらの製造拠点のいずれかが、地震・洪水等の天災の影響や疫病等による工場閉鎖により、製品供給が不可能、あるいは遅延することとなった場合は、当社グループの事業、業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
国内5地域・海外6か国の製造拠点における自然災害・疫病等による供給停止・遅延リスクを再確認している。 - FY2021製造拠点の対象範囲更新有価証券報告書
「当社グループの製造拠点は、国内では三重県、奈良県、神奈川県、新潟県及び島根県にあり、海外ではアメリカ、中国、欧州各地等６ヵ国にあります。これらの製造拠点のいずれかが、地震・洪水等の天災の影響や疫病等による工場閉鎖により、製品供給が不可能、あるいは遅延することとなった場合は、当社グループの事業、業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
製造拠点の国内対象に島根県を追加し、自然災害・疫病等による供給停止・遅延リスクの対象範囲を更新している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「2018年後半からの米中貿易摩擦による影響に加え、特に2020年３月頃からのCOVID-19のグローバル感染拡大による経済活動の停滞の影響を受け、世界的に工作機械需要が大きく減少いたしました。」
疫病リスクがCOVID-19による世界的な需要減少、製造・販売活動への影響として年間業績に顕在化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、COVID-19の世界的な感染拡大に伴い、製造・販売等に影響がでております。当社グループの業績及び財務状況にも影響を及ぼす可能性があり、引き続き注視してまいります。」
COVID-19による製造・販売等への実際の影響と、業績・財務状況への影響可能性を引き続き記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、COVID-19の世界的な感染拡大に伴い、製造・販売等に影響がでております。当社グループの業績及び財務状況にも影響を及ぼす可能性があり、引き続き注視してまいります。」
COVID-19による製造・販売等への実際の影響と、業績・財務状況への影響可能性を引き続き記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、COVID-19の世界的な感染拡大に伴い、製造・販売等に影響がでております。当社グループの業績及び財務状況にも影響を及ぼす可能性があり、引き続き注視してまいります。」
従来可能性として記載していた疫病リスクが、COVID-19の世界的感染拡大により製造・販売等への影響として実際に発生したと記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループは、販売及び修理復旧拠点をグローバルに展開しているため、予測不可能な自然災害、疫病、コンピュータウィルスといった多くの事象によって引き起こされる災害によって影響を受ける可能性があります。」
従来の自然災害・コンピュータウイルスに加え、疫病を明示し、販売・修理復旧拠点や製造拠点への影響可能性を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの製造拠点は、国内では三重県、奈良県、神奈川県及び新潟県にあり、海外ではアメリカ、中国、欧州各地等６ヵ国にあります。これらの製造拠点のいずれかが、地震・洪水等の天災の影響を受け、製品供給が不可能、あるいは遅延することとなった場合は、当社グループの事業、業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
国内4地域、海外6か国の製造拠点における自然災害等による供給停止・遅延リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの製造拠点は、国内では三重県、奈良県、神奈川県及び新潟県にあり、海外ではアメリカ、中国、欧州各地等６ヵ国にあります。これらの製造拠点のいずれかが、地震・洪水等の天災の影響を受け、製品供給が不可能、あるいは遅延することとなった場合は、当社グループの事業、業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
国内4地域・海外6か国の製造拠点における自然災害等による供給停止・遅延リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの製造拠点は、国内では三重県、奈良県、神奈川県及び新潟県にあり、海外ではアメリカ、中国、欧州各地等６ヵ国にあります。これらの製造拠点のいずれかが、地震・洪水等の天災の影響を受け、製品供給が不可能、あるいは遅延することとなった場合」
国内4地域および海外6か国の製造拠点を対象に、地震・洪水等の自然災害やコンピュータウイルスによる供給不能・遅延リスクを記載している。