米ドル・ユーロ等の為替変動による業績影響
FY2016に初出。9回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2025為替エクスポージャー・感応度の更新有価証券報告書
「当社グループの為替リスク・エクスポージャーに対する感応度分析は以下のとおりです。この分析は、他のすべての変数が一定であると仮定した上で報告日現在における為替リスク・エクスポージャーに対して、機能通貨が１％増価した場合に、連結損益計算書の税引前当期利益に与える影響を示しております。」
2025年末の感応度は、日本円0百万円、米ドル75百万円、ユーロ△263百万円となった。前年度のユーロ△503百万円から影響額が変化している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度（2024年12月31日）における為替リスク・エクスポージャーに対して、機能通貨が１％増価した場合に、連結損益計算書の税引前当期利益に与える影響は、日本円△14百万円、米ドル８百万円、ユーロ△503百万円となっております。」
為替感応度を更新し、ユーロ1％増価時の税引前利益への影響は前年度の△294百万円から△503百万円となった。 - FY2022為替リスク・感応度の更新有価証券報告書
「当連結会計年度（2022年12月31日）における為替リスク・エクスポージャーに対して、機能通貨が１％増価した場合に、連結損益計算書の税引前当期利益に与える影響は、日本円11百万円、米ドル26百万円、ユーロ△439百万円となっております。」
為替感応度を更新し、ユーロ1％増価時の税引前利益への影響を△439百万円と開示した。 - FY2022-Q3為替影響を含む受注単価の更新有価証券報告書
「お客様への付加価値提供が浸透していることに加え、円安の影響もあり、2022年１月から９月の機械１台当たりの受注単価が49.3百万円（2021年度平均：39.4百万円）へと大きく上昇したことも受注額の大幅増加に寄与しました。」
円安の影響を含む受注環境について、機械1台当たりの受注単価が2021年度平均39.4百万円から49.3百万円へ上昇したと説明している。 - FY2022-Q2為替影響を含む受注状況の更新有価証券報告書
「特に、お客様への付加価値提供が浸透していることに加え、円安の影響もあり、機械１台当たりの受注単価が49.6百万円（2021年度平均：39.4百万円）へと上昇したことが受注の大幅増加に寄与しました。」
円安の影響を含む為替環境が機械1台当たり受注単価の上昇に寄与したと説明している。受注単価は2021年度平均39.4百万円から当四半期累計49.6百万円へ上昇した。 - FY2021為替リスク・感応度の更新有価証券報告書
「当社グループの為替リスク・エクスポージャーに対する感応度分析は以下のとおりです。この分析は、他のすべての変数が一定であると仮定した上で報告日現在における為替リスク・エクスポージャーに対して、機能通貨が１％増価した場合に、連結損益計算書の税引前当期利益に与える影響を示しております。」
為替リスクについて、1％の機能通貨増価に対する税引前利益への感応度を開示し、2021年末のユーロ影響は△358百万円、米ドル影響は12百万円とした。 - FY2018再掲有価証券報告書
「この影響を低減するため、日本、中国・アジアの円建取引、米州の米ドル建取引、欧州のユーロ建取引のバランスをとるように努めておりますが、それでもなお、為替相場の変動によって当社グループの事業、業績及び財務状況が悪影響を受ける可能性があります。」
円・米ドル・ユーロの地域別取引バランスによる為替リスク低減策と、なお残る業績影響可能性を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「この影響を低減するため、日本、中国・アジアの円建取引、米州の米ドル建取引、欧州のユーロ建取引のバランスをとるように努めておりますが、それでもなお、為替相場の変動によって当社グループの事業、業績及び財務状況が悪影響を受ける可能性があります。」
円・米ドル・ユーロ等の為替変動が業績に影響するリスクと、地域別通貨取引のバランスによる低減策を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの事業、業績及び財務状況は、為替相場の変動によって影響を受けます。為替変動は、当社グループの外貨建取引から発生する資産及び負債の日本円換算額に影響を与えます。」
従来の欧州の円高リスクから、円・米ドル・ユーロ等の外貨建取引、換算額、製品価格・売上高への影響を含むグループ全体の為替リスクとして整理している。円建・米ドル建・ユーロ建取引のバランスを対策として示している。