収益認識に関する会計基準等の適用
FY2022-Q1に初出。6回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに50社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社及び連結子会社は、ダイヤモンド工具等の製造及び販売を行っており、顧客との販売契約に基づいて商品又は製品を引き渡す履行義務を負っております。」
収益認識会計基準に基づき、製品等の支配が顧客へ移転した時点で収益を認識する方針を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年３月31日)等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で」
収益認識会計基準等の適用を年度全体で継続し、製品・商品の支配移転時点で収益を認識する方針を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
収益認識会計基準等の適用を年度全体で継続し、代理人取引は純額認識とした。連結財務諸表への影響は軽微で、利益剰余金期首残高への影響はない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。)等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
第1四半期連結会計期間の期首から適用した収益認識会計基準等を継続して適用している。四半期連結財務諸表への影響は軽微で、利益剰余金期首残高への影響はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。)等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
第1四半期連結会計期間の期首から適用した収益認識会計基準等を継続して適用している。代理人に該当する取引は純額認識とし、四半期連結財務諸表への影響は軽微、利益剰余金期首残高への影響はないと記載している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年３月31日)等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
当第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用した。代理人に該当する取引は純額で収益認識する方針となったが、当第1四半期には該当取引がなく、損益及び利益剰余金期首残高への影響はないと記載している。