OSG Philosophyによる企業倫理・コンプライアンス意識の向上
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「企業倫理を高めるための具体的な行動指針である「OSG Philosophy」及び「オーエスジー企業倫理綱領」を、当社を含む全グループ会社の取締役、執行役員及び従業員に示し、コンプライアンス意識の向上を図っております。」
OSG Philosophy及び企業倫理綱領を全グループ会社に示す方針を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、当社は、コーポレート・ガバナンスを充実させる仕組みとして、企業倫理を高めるための具体的な行動指針である「OSG Philosophy」及び「オーエスジー企業倫理綱領」を、当社を含む全グループ会社の取締役、執行役員及び従業員に示し、コンプライアンス意識の向上を図っております。」
OSG Philosophyと企業倫理綱領を全グループ会社で共有する方針を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「企業倫理を高めるための具体的な行動指針である「OSG Philosophy」及び「オーエスジー企業倫理綱領」を、当社を含む全グループ会社の取締役、執行役員及び従業員に示し、コンプライアンス意識の向上を図っております。」
OSG Philosophyと企業倫理綱領を全グループ会社に示す方針を再確認している。 - FY2018行動指針の追加有価証券報告書
「また、当社は、コーポレート・ガバナンスを充実させる仕組みとして、企業倫理を高めるための具体的な行動指針である「OSG Philosophy」及び「オーエスジー企業倫理綱領」を、当社を含む全グループ会社の取締役、執行役員及び従業員に示し、コンプライアンス意識の向上を図っております。」
従来のOSG Philosophyに加えて「オーエスジー企業倫理綱領」が明示され、全グループ会社への企業倫理・コンプライアンスに関する行動指針が追加されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、コーポレート・ガバナンスを充実させる仕組みとして、企業倫理を高めるための具体的な行動指針である「ＯＳＧ Philosophy」を、当社を含む全グループ会社の取締役、執行役員及び従業員に示し、コンプライアンス意識の向上を図っております。」
OSG Philosophyを全グループ会社に示し、企業倫理・コンプライアンス意識を高める方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、当社は、コーポレート・ガバナンスを充実させる仕組みとして、企業倫理を高めるための具体的な行動指針である「ＯＳＧ Philosophy」を、当社を含む全グループ会社の取締役、執行役員及び従業員に示し、コンプライアンス意識の向上を図っております。」
全グループ会社の役員・従業員にOSG Philosophyを示し、企業倫理とコンプライアンス意識の向上を図る方針。