金利・有価証券・年金資産の市場変動リスク
FY2017に初出。8回の記載のうち1回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2026。直近の記載はFY2026。
アマダがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。25社中14社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに6社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「金利が1.0％上昇した場合に、「税引前利益」に与える影響は、△808百万円です。」
買収資金借入の増加に伴い、金利1％上昇時の税引前利益への感応度が前期の△109百万円から△808百万円へ拡大した。 - FY2024市場価格変動感応度の更新有価証券報告書
「期末日における株式及び投資信託価格が10％下落した場合に、「税引前利益」及び「その他の包括利益(税効果調整前)」に与える影響は、次のとおりです。」
10％下落時の影響額を、税引前利益474百万円減、その他の包括利益1,094百万円減として更新している。 - FY2023市場価格変動感応度の更新有価証券報告書
「期末日における株式及び投資信託価格が10％下落した場合に、「税引前利益」及び「その他の包括利益(税効果調整前)」に与える影響は、次のとおりです。」
10％下落時の影響額を、税引前利益952百万円減、その他の包括利益1,088百万円減として更新している。 - FY2022市場価格変動感応度の更新有価証券報告書
「期末日における株式及び投資信託価格が10％下落した場合に、「税引前利益」及び「その他の包括利益(税効果調整前)」に与える影響は、次のとおりです。」
10％下落時の影響額を、税引前利益1,919百万円減、その他の包括利益1,776百万円減として更新している。 - FY2021市場価格変動感応度の更新有価証券報告書
「前連結会計年度末及び当連結会計年度末に当社グループが保有する株式、投資信託につき、その他すべての変数が一定であることを前提として、期末日における株式及び投資信託価格が10％下落した場合に、「税引前利益」及び「その他の包括利益(税効果調整前)」に与える影響は、次のとおりです。」
10％下落時の影響額を、税引前利益1,894百万円減、その他の包括利益1,512百万円減として更新している。 - FY2020市場価格変動感応度の更新有価証券報告書
「期末日における株式及び投資信託価格が10％下落した場合に、「税引前利益」及び「その他の包括利益(税効果調整前)」に与える影響は、次のとおりです。」
10％下落時の影響額を税引前利益2,206百万円減、その他の包括利益1,243百万円減として更新した。 - FY2019市場価格変動リスクの感応度を数値化有価証券報告書
「市場価格が10％下落した場合に、「税引前利益」及び「その他の包括利益(税効果調整前)」に与える影響は、次のとおりです。」
株式・投資信託等の市場価格が10％下落した場合の影響額を、税引前利益2,498百万円減、その他の包括利益1,055百万円減として示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「大幅な金利の上昇は支払利息の増加につながります。一方で金利の低下や株式市場の変動により、保有する有価証券の利回りの低下や評価額の変動及び、年金資産の期待収益率への影響による退職給付費用や債務が増加することも想定されます。」
金利、株式市場、有価証券利回り・評価額、年金資産の期待収益率の変動を財務上のリスクとして整理している。