人材確保・育成および小規模組織に伴うリスク
FY2016に初出。8回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループが今後事業をさらに拡大し、成長を続けていくためには、優秀な人材の確保が重要課題となっております。こうした人材の確保が計画通りに進まなかった場合、あるいは、人材育成が計画通りに進まず、重要な人材が社外に流出した場合には、競争力の低下や事業拡大の制約要因が生じる可能性があり、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
人材確保・育成の遅れや重要人材の流出が競争力・事業拡大を制約するリスクを継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループが今後事業をさらに拡大し、成長を続けていくためには、優秀な人材の確保が重要課題となっております。こうした人材の確保が計画通りに進まなかった場合、あるいは、人材育成が計画通りに進まず、重要な人材が社外に流出した場合には、競争力の低下や事業拡大の制約要因が生じる可能性があり、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
人材確保・育成の遅れや重要人材の流出が競争力・事業拡大を制約するリスクを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループが今後事業をさらに拡大し、成長を続けていくためには、優秀な人材の確保が重要課題となっております。こうした人材の確保が計画通りに進まなかった場合、あるいは、人材育成が計画通りに進まず、重要な人材が社外に流出した場合には、競争力の低下や事業拡大の制約要因が生じる可能性があり、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
人材確保・育成の遅れや重要人材の流出が競争力・事業拡大を制約するリスクを引き続き記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、2020年12月31日現在、従業員290名（臨時雇用者を除く）であり、現在の内部管理体制はこの規模に応じたものとなっております。」
従業員数は276名から290名へ増加した。業容拡大・従業員増加に応じた組織整備や内部管理体制の拡充が必要とのリスク認識を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、2019年12月31日現在、従業員276名（臨時雇用者を除く）であり、現在の内部管理体制はこの規模に応じたものとなっております。」
従業員数は276名となり、業容拡大・従業員増加に応じた組織整備や内部管理体制の拡充が必要とのリスク認識を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、2018年12月31日現在、従業員242名（臨時雇用者を除く）であり、現在の内部管理体制はこの規模に応じたものとなっております。」
従業員242名の規模を示し、業容拡大・従業員増加に応じた組織整備や内部管理体制の拡充が必要とのリスク認識を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成29年12月31日現在、従業員232名（臨時雇用者を除く）であり、現在の内部管理体制はこの規模に応じたものとなっております。」
従業員232名の規模を示し、今後の業容拡大・従業員増加に応じた組織整備や内部管理体制の拡充が必要とのリスク認識を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、平成28年12月31日現在、取締役５名、監査役３名、従業員160名（臨時雇用者を除く）で構成されており、現在の内部管理体制はこの規模に応じたものとなっております。」
人材確保・育成が計画どおり進まないリスクと、業容拡大・従業員増加に対する組織整備や内部管理体制の拡充が遅れるリスクを記載している。