読む価値
53定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
8.1
％（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年7月1日〜2025年6月30日連結日本基準売上高1,455百万円前年比 +8.1%
営業利益249百万円前年比 +13.3%
経常利益240百万円前年比 -0.2%
純利益（親会社株主帰属）256百万円前年比 +5.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益43.67円
売上高営業利益率17.1％
期末の財政状態
総資産2,374百万円
うち純資産 1,908 百万円自己資本比率 79.6%前期末比 +6.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+373
投資-197
財務-369
純増減-193
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,594百万円
セグメント別売上高先端研究開発支援事業 1,143,006千円（前年比 -3.7%）、ヘルスケア・ソリューション事業 311,998千円（前年比 +96.4%）
セグメント別利益先端研究開発支援事業 184,585千円（前年比 -40.6%）、ヘルスケア・ソリューション事業 64,935千円
地域別売上高1,304,099千円、31,670千円、119,234千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,600百万円（前年比 +10.0%）
営業利益300百万円（前年比 +20.2%）
経常利益300百万円（前年比 +24.5%）
純利益260百万円（前年比 +1.4%）
年間配当予想15円 → 18円（+20.0%）
配当性向39.4
業績の増減要因
高感度網羅解析サービスの受注拡大、アカデミア・食品分野での大型案件の獲得、機能性素材開発支援サービスの新規受注獲得により売上が増加した。提携サービスの仕入原価、設備増強に伴う減価償却費、賃上げによる人件費、貸倒引当金が増加し、為替差損9,368千円を計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失0千円
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 35,757千円 / 特別損失 投資有価証券評価損 7,000千円
減価償却費103,812千円
受注高・受注残高受注高 1,450,783千円 / 受注残高 573,862千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト）
期末発行済株式数5,919,797
期末自己株式数227,644
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年7月1日〜2025年6月30日 |
| 売上高 | 1,455百万円（前年比 +8.1%） |
| 営業利益 | 249百万円（前年比 +13.3%） |
| 経常利益 | 240百万円（前年比 -0.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 256百万円（前年比 +5.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 43.67円 |
| 売上高営業利益率 | 17.1％ |
| 自己資本比率 | 当期末 79.6 / 前期末 72.7 |
| 総資産 | 2,374百万円 |
| 純資産 | 1,908百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 373百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -197百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -369百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,594百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,600百万円（前年比 +10.0%） / 営業利益 300百万円（前年比 +20.2%） / 経常利益 300百万円（前年比 +24.5%） / 純利益 260百万円（前年比 +1.4%） |
| 年間配当予想 | 15円 → 18円（+20.0%） |
| 配当性向 | 39.4 |
| セグメント別売上高 | 先端研究開発支援事業 1,143,006千円（前年比 -3.7%）、ヘルスケア・ソリューション事業 311,998千円（前年比 +96.4%） |
| セグメント別利益 | 先端研究開発支援事業 184,585千円（前年比 -40.6%）、ヘルスケア・ソリューション事業 64,935千円 |
| 地域別売上高 | 1,304,099千円、31,670千円、119,234千円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 1,450,783千円 / 受注残高 573,862千円 |
| 減価償却費 | 103,812千円 |
| 減損損失 | 0千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 35,757千円 / 特別損失 投資有価証券評価損 7,000千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト） |
| 期末発行済株式数 | 5,919,797 |
| 期末自己株式数 | 227,644 |
| 業績の増減要因 | 高感度網羅解析サービスの受注拡大、アカデミア・食品分野での大型案件の獲得、機能性素材開発支援サービスの新規受注獲得により売上が増加した。提携サービスの仕入原価、設備増強に伴う減価償却費、賃上げによる人件費、貸倒引当金が増加し、為替差損9,368千円を計上した。 |
この書類が述べていない項目（2件）
業績予想の修正株主還元方針
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。国内の高感度網羅解析サービスやアカデミア・食品分野で大型案件を獲得し、ヘルスケア・ソリューション事業でも新規受注を拡大した。一方、提携サービスの仕入原価、設備増強による減価償却費、賃上げによる人件費、韓国代理店の会社再生法適用に伴う貸倒引当金が増加し、為替差損9,368千円も経常利益を押し下げた。今後はバイオものづくり支援サービスの売上拡大と、限られたリソースの集中投入を目指す。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。