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6項目のうち5項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
15.2
売上高前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年3月1日〜2024年2月29日連結日本基準売上高22,354百万円前年比 +15.2%
営業利益1,255百万円
経常利益1,259百万円前年比 +19.4%
純利益（親会社株主帰属）861百万円前年比 +25.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益86.28円
期末の財政状態
総資産8,302百万円
うち純資産 3,672 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+1,306
投資-142
財務-397
純増減+767
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,146百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高24,171百万円（前年比 +8.1%）
営業利益1,300百万円（前年比 +3.6%）
経常利益1,300百万円（前年比 +3.3%）
親会社株主に帰属する当期純利益880百万円（前年比 +2.1%）
年間配当予想27円/株 → 28円/株（+3.7%）
業績の増減要因
新規顧客の獲得、既存顧客のサービス対象店舗・対象種類の増加、空調案件専門チームによる受注獲得、飲食業界以外の業界への販売促進強化により、緊急メンテナンスサービスなどが好調に推移した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 1 / 除外 0 / 社名 シンロボサービス株式会社
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳投資有価証券売却益 41,207千円、固定資産除却損 689千円
減価償却費66,696千円
決算補足説明資料の有無有
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年3月1日〜2024年2月29日 |
| 売上高 | 22,354百万円（前年比 +15.2%） |
| 営業利益 | 1,255百万円 |
| 経常利益 | 1,259百万円（前年比 +19.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 861百万円（前年比 +25.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 86.28円 |
| 総資産 | 8,302百万円 |
| 純資産 | 3,672百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,306百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -142百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -397百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,146百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 24,171百万円（前年比 +8.1%） / 営業利益 1,300百万円（前年比 +3.6%） / 経常利益 1,300百万円（前年比 +3.3%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 880百万円（前年比 +2.1%） |
| 年間配当予想 | 27円/株 → 28円/株（+3.7%） |
| 減価償却費 | 66,696千円 |
| 特別損益の内訳 | 投資有価証券売却益 41,207千円、固定資産除却損 689千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 1 / 除外 0 / 社名 シンロボサービス株式会社 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 業績の増減要因 | 新規顧客の獲得、既存顧客のサービス対象店舗・対象種類の増加、空調案件専門チームによる受注獲得、飲食業界以外の業界への販売促進強化により、緊急メンテナンスサービスなどが好調に推移した。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新規顧客の獲得、既存顧客の対象店舗・メンテナンス対象種類の増加、空調案件専門チームによる受注獲得、飲食業界以外への販売促進強化が業績に寄与した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。