ERIホールディングス（6083）・方針再掲
有形固定資産の減価償却方法を定額法へ変更
FY2017-Q2に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2018。
4記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
中期経営方針策定を契機とした減価償却方法変更18社が書いているテーマ・逆風1社・追い風16社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2018再掲有価証券報告書
「有形固定資産（リース資産を除く）定額法を採用しております。」
有形固定資産の減価償却方法として定額法を継続して採用している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、有形固定資産の減価償却方法について、従来、定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。」
第6次中期経営計画の策定を契機に定額法へ変更した会計方針を、通期の注記でも継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、有形固定資産の減価償却方法について、従来、定率法を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。」
第１四半期連結会計期間から定額法へ変更した会計方針を、第３四半期の注記事項でも継続して記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「当社グループは、有形固定資産の減価償却方法について、従来、定率法を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。」
第６次中期経営計画の策定を契機に有形固定資産の使用実態を再検討し、耐用年数にわたり安定的に使用される見込みを理由として定額法へ変更した。影響額は軽微としている。