Komori
ERIホールディングス(6083)・施策再掲

大型建築物の受注強化

FY2016に初出。18回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2021。

18記載
6年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY20212016: 320162017: 420172018: 420182019: 320192020: 220202021: 22021
同じテーマの他社
確認検査事業における大型建築物の受注拡大1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2021再掲有価証券報告書

    「また、省エネ適判業務(建築物エネルギー消費性能適合性判定業務)を梃に、大型建築物の受注強化に取り組んでまいりました。」

    省エネ適判業務を梃とした大型建築物の受注強化を継続している。
  2. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「また、省エネ適判業務(建築物エネルギー消費性能適合性判定業務)を梃に、大型建築物の受注強化に取り組んでまいりました。」

    省エネ適判業務を梃とした大型建築物の受注強化を、確認検査業務の収益力向上策として継続している。
  3. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「また、省エネ適判業務(建築物エネルギー消費性能適合性判定業務)を梃に、大型建築物の受注強化に取り組んでまいりました。」

    省エネ適判業務を梃とした大型建築物の受注強化を、確認検査事業の収益力向上策として継続している。
  4. FY2020再掲有価証券報告書

    「また、省エネ適判業務(建築物エネルギー消費性能適合性判定業務)を梃に、大型建築物の受注強化に取り組んでまいりました。」

    省エネ適判業務を梃とした大型建築物の受注強化を継続している。
  5. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「また、省エネ適判業務(建築物エネルギー消費性能適合性判定業務)を梃に、大型建築物の受注強化に取り組んでまいりました。」

    省エネ適判業務を梃とした大型建築物の受注強化を、確認検査事業の収益力向上策として継続している。
  6. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「また、省エネ適判業務(建築物エネルギー消費性能適合性判定業務)を梃に、大型建築物の受注強化に取り組んでまいりました。」

    省エネ適判業務を梃とした大型建築物の受注強化を、確認検査事業の収益力向上策として継続している。
  7. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「また、省エネ適判業務(建築物エネルギー消費性能適合性判定業務)を梃に、大型建築物の受注強化に取り組んでまいりました。」

    省エネ適判業務を梃とした大型建築物の受注強化を、確認検査事業の収益力向上策として継続している。
  8. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「また、省エネ適判業務(建築物エネルギー消費性能適合性判定業務)を梃に、大型建築物の受注強化に取り組んでまいりました。」

    省エネ適判業務を梃とした大型建築物の受注強化を、確認検査事業の収益力向上策として継続している。
  9. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「また、省エネ適判業務(建築物エネルギー消費性能適合性判定業務)を梃に、大型建築物の受注強化に取り組んでまいりました。」

    省エネ適判業務を梃とした大型建築物の受注強化を、確認検査事業の収益力向上策として継続している。
  10. FY2018再掲有価証券報告書

    「また、当社グループのコア事業である確認検査業務の収益力を高めるために、日本ERI株式会社の確認検査業務につきまして平成29年4月に手数料の改定を行った他、省エネ適判業務(建築物エネルギー消費性能適合性判定業務)を梃に、大型建築物の受注強化に取り組んでまいりました。」

    手数料改定と省エネ適判業務を梃とした大型建築物の受注強化を、確認検査事業の収益力向上策として継続している。
  11. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「また、当社グループのコア事業である確認検査業務の収益力を高めるために、日本ERI株式会社の確認検査業務手数料につきまして平成29年4月に手数料の改定を行った他、省エネ適判業務(建築物エネルギー消費性能適合性判定業務)を梃に、大型建築物の受注強化に取り組んでまいりました。」

    確認検査業務の収益力向上に向け、手数料改定と省エネ適判業務を梃とした大型建築物の受注強化を継続している。
  12. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「また、当社グループのコア事業である確認検査業務の収益力を高めるために、日本ERI株式会社の確認検査業務手数料につきまして平成29年4月に手数料の改定を行った他、省エネ適判業務(建築物エネルギー消費性能適合性判定業務)を梃に、大型建築物の受注強化に取り組んでまいりました。」

    確認検査業務の収益力向上に向け、手数料改定と省エネ適判業務を梃とした大型建築物の受注強化を継続している。
  13. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「また、当社グループのコア事業である確認検査業務の収益力を高めるために、省エネ適判業務(建築物エネルギー消費性能適合性判定業務)を梃に、大型建築物の受注強化を積極的に推進することを課題として取り組んでまいりました。」

    大型建築物の受注強化を確認検査業務の収益力向上に向けた課題として継続し、省エネ適判業務を梃とする方針を示している。
  14. FY2017再掲有価証券報告書

    「また、当社グループのコア事業である確認検査業務の収益力を高めるために、大型建築物の受注強化を積極的に推進することを課題として取り組んでまいりました。」

    確認検査事業の収益力向上に向けた大型建築物の受注強化を継続している。
  15. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループのコア事業である確認検査業務の収益力を高めるために、大型建築物の受注強化を積極的に推進することを課題として取り組んでまいりました。」

    大型建築物の受注強化を、確認検査事業の収益力向上に向けた継続課題として再掲している。
  16. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループのコア事業である確認検査業務の収益力を高めるために、大型建築物の受注強化を積極的に推進することを課題として取り組んでまいりました。」

    大型建築物の受注強化を、確認検査事業の収益力向上に向けた継続課題として再掲している。
  17. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループのコア事業である確認検査業務の収益力を高めるために、大型建築物の受注強化を積極的に推進することを課題として取り組んでまいりました。」

    大型建築物の受注強化を、確認検査事業の収益力向上に向けた継続課題として再掲している。
  18. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループのコア事業である確認検査業務の収益力を高めるために、大型建築物の受注強化を積極的に推進することを課題として取り組んでまいりました。」

    確認検査事業の収益力向上に向け、大型建築物の受注を強化する方針を示している。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
ERIホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
大型建築物の受注強化|ERIホールディングス(6083)の変遷 | Komori