約10万人規模のスクール会員基盤
FY2017-Q1に初出。。直近の記載は2026-08-12。
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- 2026-08-12その他決算
「なお、当第１四半期連結会計期間末における当社グループの会員数は75,849人（前年同期比6.9％減）となりました。」
連結グループの会員数が前年同期比で減少した実績を更新している。 - FY2026連結会員数の年度末減少幅拡大有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末における当社グループの会員数は76,880人（前年同期比8.9％減）となりました。」
連結会計年度末の会員数は84,374人から76,880人へ減少し、前年同期比8.9％減となった。連結後の会員基盤について減少幅が拡大している。 - FY2026-H1連結会員数の前年同期比減少有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間末における当社グループの会員数は82,760人（前年同期比7.3％減）となりました。」
当中間連結会計期間末のグループ会員数は82,760人で、前年同期比7.3％減となった。連結後の会員基盤について、前年同期比減少が数値化された。 - FY2025連結会員数の年度末実績更新有価証券報告書
「このような営業施策により、当連結会計年度末における当社グループの会員数は84,374人となりました。」
連結会計年度末のグループ会員数は84,374人となった。前年度までの単体ベースの会員数とは決算範囲が異なるため、単純比較は行っていない。 - FY2025-H1連結会員数の規模更新有価証券報告書
「このような営業施策の結果、当中間連結会計期間末における当社グループの会員数は89,303人となりました。」
当中間連結会計期間末の当社グループ会員数は89,303人となった。連結化後のグループベースの数値であり、前年同期との比較は記載されていない。 - FY2024年度末会員数減少幅拡大有価証券報告書
「このような営業施策により、当事業年度末の会員数は83,241人（前期比5.6％減）となりました。子供、大人別会員内訳では、子供会員数が74,154人（前期比6.0％減）、大人会員数が9,087人（前期比2.0％減）となっております。」
年度末会員数は前年度の88,173人から83,241人へ減少し、減少率も前期比3.0％減から5.6％減へ拡大した。約9万人規模だった会員基盤がさらに縮小している。 - FY2024-Q3会員基盤の規模更新・減少幅拡大有価証券報告書
「このような営業施策の結果、当第３四半期末における全事業所の会員数は86,814人（前年同期比5.6％減）となりました。」
第3四半期末の会員数は86,814人、前年同期比5.6％減となった。前年度第3四半期の91,930人・前年同期比2.8％減および当年度第2四半期の87,993人・前年同期比5.4％減から、会員規模と減少幅を更新している。 - FY2024-Q2会員基盤の規模更新・減少幅拡大有価証券報告書
「このような営業施策の結果、当第２四半期末における全事業所の会員数は87,993人（前年同期比5.4％減）となりました。」
第2四半期末会員数は87,993人、前年同期比5.4％減となった。前年度第2四半期の93,019人・前年同期比1.9％減から、会員規模が縮小し減少幅も拡大している。 - FY2024-Q1会員数減少幅の拡大有価証券報告書
「このような営業施策の結果、当第１四半期末における全事業所の会員数は86,553人（前年同期比4.2％減）となりました。」
第1四半期末の会員数は86,553人、前年同期比4.2％減となった。前年度第1四半期の90,305人、前年同期比0.6％減から、会員規模が縮小し減少幅も拡大している。 - FY2023年度末会員数減少幅拡大有価証券報告書
「このような営業施策により、当事業年度末の会員数は88,173人（前期比3.0％減）となりました。子供、大人別会員内訳では、子供会員数が78,902人（前期比3.0％減）、大人会員数が9,271人（前期比2.6％減）となっております。」
年度末会員数は90,906人から88,173人へ減少し、前期比0.6％増から3.0％減へ転じた。約9万人規模の会員基盤について減少幅が拡大している。 - FY2023-Q3会員数の前年同期比減少幅拡大有価証券報告書
「このような営業施策の結果、当第３四半期末における全事業所の会員数は91,930人（前年同期比2.8％減）となりました。」
第3四半期末の会員数は91,930人、前年同期比2.8％減となった。前四半期の93,019人、前年同期比1.9％減から、会員数と減少幅を更新した。 - FY2023-Q2会員数の前年同期比減少幅拡大有価証券報告書
「このような営業施策の結果、当第２四半期末における全事業所の会員数は93,019人（前年同期比1.9％減）となりました。」
第2四半期末の会員数は93,019人、前年同期比1.9％減となった。前四半期の前年同期比0.6％減から減少幅が拡大し、約9万人規模の会員基盤の実績を更新した。 - FY2023-Q1会員数の前年同期比減少への更新有価証券報告書
「このような営業施策の結果、当第１四半期末における全事業所の会員数は90,305人（前年同期比0.6％減）となりました。」
第1四半期末会員数は90,305人、前年同期比0.6％減となった。前年同期の90,855人、0.6％増から、約9万人規模の会員基盤は前年同期比減少へ更新された。 - FY2022年度末会員数の前年同期比増加継続有価証券報告書
「このような営業施策により、当事業年度末の会員数は90,906人（前期比0.6％増）となりました。子供、大人別会員内訳では、子供会員数が81,383人（前期比1.3％増）、大人会員数が9,523人（前期比4.8％減）となっております。」
年度末会員数は90,906人、前期比0.6％増となり、前年同期比増加を維持した。一方、子供会員の増加に対し、大人会員は4.8％減少した。 - FY2022-Q3会員基盤の前年同期比増加継続・増加幅縮小有価証券報告書
「このような営業施策の結果、当第３四半期末における全事業所の会員数は94,583人（前年同期比0.8％増）となりました。」
第3四半期末の会員数は94,583人で、前年同期比0.8％増となった。前年同期比増加は続いているが、第2四半期の1.9％増から増加幅は縮小した。 - FY2022-Q2会員基盤の前年同期比増加継続有価証券報告書
「このような営業施策の結果、当第２四半期末における全事業所の会員数は94,785人（前年同期比1.9％増）となりました。」
第2四半期末の会員数は94,785人、前年同期比1.9％増となった。前年度同期の93,030人・前年同期比9.3％減から、前年同期比増加へ転じた状態を維持している。 - FY2022-Q1会員基盤の前年同期比増加有価証券報告書
「このような営業施策の結果、当第１四半期末における全事業所の会員数は90,855人（前年同期比0.6％増）となりました。」
第1四半期末の会員数は90,855人となり、前年同期比0.6％増に転じた。前年度末の90,329人から会員基盤の規模を更新している。 - FY2021感染症影響による年度末会員数減少有価証券報告書
「このような営業施策に取り組みましたが、2020年４月、５月の営業自粛等による入会者減少が在籍者減少に繋がり、緊急事態宣言解除後はキャンペーンなどにより前年を上回る入会者を確保できたものの、当事業年度末の会員数は90,329人（前期比7.0％減）となりました。」
年度末会員数は90,329人、前期比7.0％減となった。営業自粛による入会者減少の影響が残る一方、緊急事態宣言解除後には前年を上回る入会者を確保した。 - FY2021-Q3会員数減少継続・減少幅縮小有価証券報告書
「このような営業施策に取り組みましたが、2020年４月、５月の営業自粛等による入会者減少が在籍者減少に繋がり、秋季にはキャンペーンなどにより前年を上回る入会者を確保出来たものの、当第３四半期末における全事業所の会員数は93,860人（前年同期比7.7％減）となりました。」
第3四半期末会員数は93,860人、前年同期比7.7％減となった。秋季には前年を上回る入会者を確保したものの、営業自粛による入会者減少の影響が残り、前四半期の93,030人・前年同期比9.3％減から人数と減少率を更新した。 - FY2021-Q2感染症影響による会員数減少継続有価証券報告書
「このような営業施策に取り組みましたが、４月、５月の営業自粛等により第１四半期会計期間の入会者が伸び悩み在籍者数減少に繋がった事が影響し、当第２四半期末における全事業所の会員数は93,030人（前年同期比9.3％減）となりました。」
第2四半期末の会員数は93,030人、前年同期比9.3％減となった。前四半期の90,354人・前年同期比8.9％減に続き、感染症拡大と4月・5月の営業自粛による会員基盤の減少を記載している。 - FY2021-Q1感染症影響による会員数急減有価証券報告書
「このような営業施策に取り組みましたが、新型コロナウイルス感染症拡大による急激な事業環境の悪化により、当第１四半期における全事業所の会員数は90,354人（前年同期比8.9％減）となりました。」
全事業所の会員数は90,354人、前年同期比8.9％減となった。前年度末の97,144人からさらに減少し、約10万人規模の会員基盤について感染症影響による急減を記載している。 - FY2020感染症影響による会員数減少有価証券報告書
「このような営業施策に取り組みましたが、前述の新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、全国の事業所で営業休止や縮小、既存会員の休会や退会が増加したことで、当事業年度末の会員数は97,144人（前期比1.3％減）となりました。」
前年度末98,402人から会員数が97,144人へ減少し、前年度までの回復・前年同期比増加の流れから、感染症拡大による休会・退会増加を伴う減少へ更新された。 - FY2020-Q3会員基盤の規模更新・前年同期比横ばい有価証券報告書
「このような営業施策により、当第３四半期末における全事業所の会員数は101,704名（前年同期比0.0％増）となりました。」
第3四半期末の会員数は101,704名で、前年同期比0.0％増となった。約10万人規模の会員基盤を維持したが、前四半期の前年同期比0.1％増から横ばいに更新された。 - FY2020-Q2会員基盤の前年同期比増加継続有価証券報告書
「このような営業施策により、当第２四半期末における全事業所の会員数は102,572名（前年同期比0.1％増）となりました。」
第2四半期末の会員数は102,572名で、前年同期比0.1％増となった。約10万人規模の会員基盤について、前四半期に続き前年同期比増加を記載している。 - FY2020-Q1会員基盤の前年同期比増加有価証券報告書
「このような営業施策により、当第１四半期末における全事業所の会員数は99,149名（前年同期比0.3％増）となりました。」
第1四半期末の会員数は99,149名となり、前年同期比0.3％増に転じた。約10万人規模の会員基盤について、前年度までの減少傾向から増加した最新値を開示している。 - FY2019会員基盤の規模更新・減少継続有価証券報告書
「このような営業施策により、当事業年度末の会員数は98,402人（前期比0.4％減）となりました。子供、大人別会員内訳では、子供会員数が86,801人（前期比0.3％増）、大人会員数が11,601人（前期比5.4％減）となっております。」
年度末会員数は98,402人で、約10万人規模を維持しつつ前期比0.4％減となった。子供会員は増加した一方、大人会員は5.4％減少した。 - FY2019-Q3会員基盤の規模更新・減少継続有価証券報告書
「会員数の推移につきましては、平成28年度に実施しました会費値上げの影響等で入会者の獲得が伸び悩んだ事から、当第３四半期末における全事業所の会員数は101,691名（前年同期比1.3%減）となりました。」
第3四半期末の会員数は101,691名で、約10万人規模を維持した一方、前年同期比1.3％減となった。会費値上げ等による入会者獲得の伸び悩みを減少要因として記載している。 - FY2019-Q2会員数減少の継続有価証券報告書
「会員数の推移につきましては、平成28年度に実施しました会費値上げの影響等で入会者の獲得が伸び悩んだ事から、当第２四半期末における全事業所の会員数は102,458名（前年同期比1.0％減）となりました。」
第2四半期末の会員数は102,458名で、約10万人規模を維持した一方、前年同期比1.0％減となった。会費値上げ等による入会者獲得の伸び悩みを要因として記載している。 - FY2019-Q1会員基盤の規模更新有価証券報告書
「会員数の推移につきましては、平成29年７月のＪＳＳ弘前スイミングスクール（青森県弘前市）の閉鎖および平成30年３月のＪＳＳ妙法寺スイミングスクール（神戸市須磨区）の閉鎖等の影響から、当第１四半期末における全事業所の会員数は98,834名（前年同期比1.3％減）となりました。」
第1四半期末の会員数は98,834名で、前年同期比1.3％減となった。弘前・妙法寺の閉鎖等の影響を含む約10万人規模の会員基盤の最新値を開示している。 - FY2018会員基盤の規模更新有価証券報告書
「このような営業施策により、当事業年度末の会員数は98,816人（前期比1.4％減）となりました。子供、大人別会員内訳では、子供会員数が86,558人（前期比0.7％減）、大人会員数が12,258人（前期比5.5％減）となっております。」
年度末会員数は98,816人となり、約10万人規模を維持しつつ、全体で1.4％減、子供会員で0.7％減、大人会員で5.5％減となった。 - FY2018-Q3会員基盤の規模更新有価証券報告書
「このような中、当第３四半期末における全事業所の会員数は103,053名（前年同期比1.0％減）となりました。」
第3四半期末の会員数は103,053名で、前年同期比1.0％減となった。約10万人規模の会員基盤に関する最新値を開示している。 - FY2018-Q2会員基盤の規模更新有価証券報告書
「会員数の推移につきましては、平成28年10月にＪＳＳ茂原スポーツクラブの受託契約終了、ＪＳＳ弘前スイミングスクールの閉鎖および平成28年９月に実施した会費値上げによる影響等から、当第２四半期末の会員数は103,457名（前年同期比1.2％減）となりました。」
第2四半期末の会員数は103,457名で、前年同期比1.2％減となった。受託契約終了、事業所閉鎖、会費値上げの影響を含む約10万人規模の会員基盤の最新値を示している。 - FY2018-Q1会員基盤の規模更新有価証券報告書
「このような営業施策により、当第１四半期の会員数は平成28年９月に実施した会費値上げの影響をそれほど受ける事無く推移できたものの、平成28年10月に受託契約を終了したＪＳＳ茂原スポーツクラブの会員減少もあり、100,174名（前年同月比0.6％減）となりました。」
第1四半期の会員数は100,174名で、前年同月比0.6％減となった。会費値上げと茂原スポーツクラブの受託契約終了の影響を含む、約10万人規模の会員基盤の最新値を開示している。 - FY2017会員基盤の規模更新有価証券報告書
「当事業年度末の会員数は100,178人（前期比1.3％減）となりました。子供大人別会員内訳では、子供会員数が87,201人（前期比0.0％増）、大人会員数が12,977人（前期比9.6％減）となっております。」
年度末会員数は100,178人で、約10万人規模を維持した一方、全体では前期比1.3％減、大人会員は9.6％減となった。 - FY2017-Q3会員基盤の規模更新有価証券報告書
「このような施策により、平成28年10月に受託校である茂原事業所の契約を終了した影響を加味しても、当第３四半期末の会員数は104,064名（前年同期比1.2％減）と前年同期比微減とすることができました。」
第3四半期末の会員数は104,064名で、前年同期比1.2％減となった。茂原事業所の契約終了の影響を含む約10万人規模の会員基盤の最新値を開示している。 - FY2017-Q2会員基盤の規模更新有価証券報告書
「一方、前年度末に受託校である御影事業所の契約を終了した影響により、当第２四半期末における全事業所の会員数は104,753名（前期比0.6％減）となりました。」
約10万人規模の会員基盤について、当第2四半期末の会員数104,753名を開示している。御影事業所の契約終了の影響により、前期比では0.6％減となった。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「このような営業施策等により、当第１四半期の会員数は100,788名（前年同期比0.0％増）となりました。」
当第1四半期の会員数は100,788名で、前年同期比0.0％増と記載している。