専門人材の確保・育成と定着
FY2016に初出。10回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026女性管理職比率の目標未達継続・低下有価証券報告書
「採用した労働者に占める女性労働者の割合 50％以上を維持する 68％ 管理職に占める女性労働者の割合 30％以上 25％」
女性採用比率は目標50％以上に対して68％となった一方、女性管理職比率は目標30％以上に対して25％となり、前回の26％から低下した。 - FY2025女性管理職比率の目標未達有価証券報告書
「管理職に占める女性労働者の割合 30％以上 26％」
女性管理職比率は30％以上の目標に対して26％となり、前回開示の33％から低下した。一方、採用した労働者に占める女性労働者の割合は目標50％以上に対して65％だった。 - FY2025-H1人材確保・賃金上昇による人件費増加継続有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは主力事業であるグリーン事業において、国内のレンタルグリーンの契約は計画通り推移したものの卸売事業、小売事業においては売上、営業利益ともに計画を下回り、第１四半期より引き続き、前期のM&Aにおけるのれん償却費の増加及び今後の事業に向けての人材の確保や賃金の上昇に伴い増加した人件費を補うまでに至りませんでした。」
人材確保や賃金上昇に伴う人件費増加が第１四半期から継続し、卸売・小売事業では売上や営業利益が計画を下回ったと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「社内独自の検定制度を設置し、全社員が植物に関する技術を学んでおり、上級者においては一級園芸装飾技能士、一級造園施工管理技士、一級土木管理技士等の国家資格を会社負担で受験することができ、有資格者が多数在籍しております。またデジタルスキル向上プログラムを導入しプログラム参加者が講師となり、デジタルスキルの全社的な底上げを目的として月１回部門長に向けて講習を実施しております。また、日報、稟議書などの各種提出書類をIT化することで作業時間を短縮し、スムーズな回覧や提出期限厳守により労働環境の改善に努めることで経済成長に貢献しています。採用した労働者に占める女性労働者の割合は50％以上を維持する目標に対し65％、管理職に占める女性労働者の割合は30％以上を維持する目標に対し33％でした。」
従来の採用・研修方針に加え、独自検定、国家資格支援、月１回のデジタル講習、書類のIT化、女性比率目標を具体化した。 - FY2024-Q2人件費増加の影響継続有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは売上は計画通り推移しているものの、M&Aにかかる取得関連費用の増加、第１四半期より引き続き今後の事業に向けての人材の確保や賃金の上昇に伴い増加した人件費を補うまでに至りませんでした。 給与手当 1,562,225 千円」
第1四半期から続く人材確保・賃金上昇に伴う人件費増加が継続し、売上の計画進捗だけでは吸収できなかった。給与手当は1,562,225千円と記載されている。 - FY2024-Q1人材確保・賃金上昇等によるコスト増加有価証券報告書
「グループ全体における今後の事業に向けての人材の確保や賃金の上昇に伴う人件費の増加、また教育研修費、福利厚生費等の増加により、この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は3,150,990千円（前年同四半期比5.6％増）、営業利益は246,394千円（同37.6％減）となりました。」
人材確保、賃金上昇、教育研修費・福利厚生費の増加がグループ全体の営業利益減少要因として記載された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「優秀な人材を継続的に採用し育成することや、サービス要員としての労働力の確保及び適正な要員配置を行うこと、システムの導入により労働環境を整備し社員の定着を図ることが、当社グループの成長にとって必要となります。」
採用・研修・人事育成制度に加え、システム導入による労働環境整備と定着を人材施策として記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このため、当社グループは定期採用を中心として計画的に園芸事業や環境貢献に対する意識の高い人材の採用を行い、社内で独自の研修及び人事育成制度を運用することで、社員の定着及び業務に取り組む意欲と能力の向上を図っております。」
計画的な採用、独自研修、人事育成制度による人材の確保・育成・定着方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このため、当社グループは定期採用を中心として計画的に園芸事業や環境貢献に対する意識の高い人材の採用を行い、社内で独自の研修及び人事育成制度を運用することで、社員の定着及び業務に取り組む意欲と能力の向上を図っております。」
定期採用、社内研修、人事育成制度による人材の確保・育成と定着の方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「このため、当社グループは定期採用を中心として計画的に園芸事業や環境貢献に対する意識の高い人材の採用を行い、社内で独自の研修及び人事育成制度を運用することで、社員の定着及び業務に取り組む意欲と能力の向上を図っております。」
定期採用、社内研修、人事育成制度を人材確保・育成の具体的手段としている。