アジア・ASEAN地域でのPR案件獲得
FY2017-Q1に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「デジタル領域におけるサービスなど時代のニーズを汲み取ったマーケティング施策を展開したことにより、海外事業が新型コロナウイルスの影響を受け落ち込む中でも、国内事業が業績を力強く牽引しました。」
海外事業が新型コロナウイルスの影響を受ける一方、国内事業とデジタル施策が全体を牽引する状況を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「デジタル領域におけるサービスなど時代のニーズを汲み取ったマーケティング施策を展開したことにより、海外事業が新型コロナウイルスの影響を受け落ち込む中でも、国内事業が業績を力強く牽引し、第２四半期連結会計期間における売上高および営業利益について、過去最高を更新しました。」
海外事業が新型コロナウイルスの影響を受ける一方、国内事業とデジタル施策が事業全体を牽引する構図を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「ＰＲ・広告事業においては、国内事業が業績を力強く牽引し、海外事業が新型コロナウイルスの影響を受け業績が落ち込む中でも、過去最高の売上高を更新しました。」
海外PR事業が新型コロナウイルスの影響を受ける一方、国内事業が牽引して事業全体を支える構図を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「断続的な緊急事態宣言の発令により、企業のマーケティング活動が一部制限されるなど影響が出ておりましたが、前連結会計年度から取り組んだオンラインを活用したＰＲイベントやSNSを活用したライブコマース支援などデジタル領域における新しいサービスを積極的に展開したこと等により、国内事業が業績を力強く牽引し、新型コロナウイルスの影響を大きく受けた海外事業の落ち込みを補い、四半期連結会計期間において、過去最高の売上高を更新しました。」
海外事業が新型コロナウイルスの影響を大きく受ける一方、国内事業とデジタルサービスがその落ち込みを補う構図を再確認している。 - FY2021海外PR事業にコロナ影響有価証券報告書
「一方、海外ＰＲ事業においては、ロックダウン（都市封鎖）などの影響もあり、年度を通して新型コロナウイルスの影響を大きく受けました。」
アジア・ASEANを含む海外PR案件の展開について、ロックダウン等による年度を通じた影響が実績として記載された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「国内においては、顧客の業種や企業規模を問わず幅広く成長を実現したほか、海外においても、アジア・ASEAN地域において日本の商材をＰＲしたい企業や自治体、官公庁のインバウンド施策等の案件を獲得し順調に推移しました。」
国内の幅広い顧客層と、アジア・ASEAN地域における日本の商材やインバウンド施策のPR案件の獲得を再確認している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「今後は、現地で蓄積したノウハウと日本国内市場で培った付加価値の高いサービスを活かして、日本の顧客だけでなく現地国内企業等の顧客の獲得の機会を増やすことで成長を加速させ」
従来の日本企業・官公庁等に加え、現地国内企業も顧客として獲得する方向が明示され、対象顧客の範囲が広がっている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「戦略ＰＲサービスは、引き続き当社グループの中核事業として順調に業績を伸ばしており、国内だけでなくアジア・ASEAN地域を中心とした海外においても多くの案件を獲得し堅調に推移いたしました。」
国内およびアジア・ASEAN地域を中心とした海外で戦略ＰＲ案件を獲得する状況が継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「戦略ＰＲサービスは引き続き順調に業績を伸ばしており、国内およびアジア・ASEAN地域を中心とした海外いずれにおいても多くの案件を獲得し堅調に推移いたしました。」
国内およびアジア・ASEAN地域で戦略ＰＲ案件を獲得する状況が再確認されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「海外についても、アジア・ASEAN地域において日本の商材をＰＲしたい企業や自治体、官公庁を中心に多数の案件を獲得しました。」
アジア・ASEAN地域で、日本企業・自治体・官公庁の商材をPRする案件を獲得している。