イトクロ（6049）・リスク再掲
技術革新・代替サービスによる購買プロセスの変化
FY2017に初出。7回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
7記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
流通業界の寡占化・Eコマース浸透による事業環境変化11社が書いているテーマ・逆風5社・追い風2社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社では、ユーザーの多様なニーズの変化にいち早く対応し、当社のサービスそのものが持つ価値を活用して、ニーズに合致したサービスを開発することで、常に新たな収益機会の獲得に取り組んでおります。」
技術発展や代替サービスによる購買プロセス変化のリスクに対し、ニーズに合致したサービス開発で対応する方針が記載された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「今後技術の発展や代替サービスの登場によりユーザーのモノやサービスの購買プロセスが大きく変化した場合、当社の事業や業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術発展や代替サービスによるユーザーの購買プロセス変化のリスクが再掲された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「今後技術の発展や代替サービスの登場によりユーザーのモノやサービスの購買プロセスが大きく変化した場合、当社の事業や業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術発展や代替サービスによるユーザーの購買プロセス変化のリスクが再掲された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後技術の発展や代替サービスの登場によりユーザーのモノやサービスの購買プロセスが大きく変化した場合、当社の事業や業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術発展や代替サービスによるユーザーの購買プロセス変化のリスクが再掲された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「今後技術の発展や代替サービスの登場によりユーザーのモノやサービスの購買プロセスが大きく変化した場合、当社の事業や業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術発展や代替サービスによるユーザーの購買プロセス変化のリスクが再掲された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後技術の発展や代替サービスの登場により消費者のモノやサービスの購買プロセスが大きく変化した場合、当社の事業や業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術発展や代替サービスによる消費者の購買プロセス変化のリスクが再掲されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「その意思決定のプロセスにおいて、今後技術の発展や代替サービスの登場により消費者のモノやサービスの購買プロセスが大きく変化した場合、当社の事業や業績に影響を及ぼす可能性があります。」
検索、口コミ参照、インターネット上での発信を含む消費者の購買プロセスが、技術発展や代替サービスにより変化するリスクが示された。