インターネット広告・他社媒体提携による認知度向上
FY2017に初出。26回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1広告宣伝費の減少と利益増加有価証券報告書
「広告宣伝費 991,863 765,856」
当中間会計期間の広告宣伝費は765,856千円となり、前年同期の991,863千円から減少した。広告宣伝費の減少とともに営業利益等が前年同期から増加した。 - FY2025広告宣伝費の減少と黒字化有価証券報告書
「広告宣伝費 2,599,429 千円 1,843,993 千円」
広告宣伝費は前事業年度の2,599,429千円から1,843,993千円へ減少した。販売費及び一般管理費の減少を通じて営業利益は黒字化した。 - FY2025-H1広告宣伝費減少と黒字化有価証券報告書
「広告宣伝費 1,535,156 991,863」
当中間会計期間の広告宣伝費は991,863千円となり、前年同期の1,535,156千円から減少した。営業利益は前年同期の損失から186,912千円の黒字に転じた。 - FY2024広告宣伝費の大幅増加と運用効率化有価証券報告書
「このような中、学習塾ポータルサイト領域における競合他社が広告出稿を強化したことに伴い、当社においても広告出稿を強化しておりましたが、当第３四半期よりリスティング広告を効率的に運用したことで「塾ナビ」の売上高が減少したものの営業利益率は改善し、また、「コドモブースター」をはじめとしたその他のメディアの売上高が増加したことにより、売上高は概ね計画どおり、営業利益、経常利益、当期純利益についても計画の範囲内で着地いたしました。」
競合対応として広告出稿を強化する一方、第3四半期からリスティング広告を効率運用し、「塾ナビ」の売上高減少と営業利益率改善、他メディアの売上増加が記載された。広告宣伝費は2,599,429千円となった。 - FY2024-Q2広告宣伝費の増加継続有価証券報告書
「このような中、学習塾ポータルサイト領域における競合他社が広告出稿を強化したことに伴い、当社においても広告出稿を強化したことで、売上高は概ね計画通りに進捗したものの、前年同期と比べて広告宣伝費が大きく増加いたしました。 広告宣伝費 900,929 1,535,156」
競合他社の広告出稿強化への対応として自社の広告出稿強化を継続した。当第２四半期累計期間の広告宣伝費は1,535,156千円で、前年同期の900,929千円から増加し、営業損失の計上と同時に開示された。 - FY2024-Q1競合対応による広告出稿強化と広告宣伝費増加有価証券報告書
「このような中、学習塾ポータルサイト領域における競合他社が広告出稿を強化したことに伴い、当社においても広告出稿を強化したことで、売上高は概ね計画通りに進捗したものの、前年同期と比べて広告宣伝費が大きく増加いたしました。」
競合他社の広告出稿強化への対応として、自社も広告出稿を強化した。売上高は概ね計画どおりに進捗した一方、広告宣伝費が前年同期比で大きく増加した。 - FY2023広告宣伝費減少と利益回復有価証券報告書
「広告宣伝費は2,303,211千円から1,833,599千円へ減少しました。これは主に売上総利益が35,640千円減少、広告宣伝費の減少等により販売費及び一般管理費が620,495千円減少したことによるものであります。」
広告宣伝費は前年度から減少し、販売費及び一般管理費の減少を通じて営業利益が黒字化した。 - FY2023-Q3広告単価高騰の沈静化と業績上振れ有価証券報告書
「このような中、学習塾ポータルサイト領域における競合他社がユーザー獲得のために広告出稿を強化したことで、同領域においてリスティング広告の単価が高騰したこともあり、広告単価は依然見通しにくい状況ではあるものの、広告単価の高騰が一定落ち着いたことにより、営業利益を中心に計画からさらに上振れて進捗した結果、当第３四半期累計期間の売上高は3,255,758千円（前年同期比0.3％増）、営業利益は553,592千円（前年同期比497.4％増）、経常利益は555,608千円（前年同期比507.0％増）、四半期純利益は391,187千円（前年同期比2,130.6％増）となりました。」
競合他社の広告出稿強化により広告単価は依然見通しにくいとされる一方、広告単価の高騰が一定落ち着き、営業利益を中心に計画から上振れた。自社の広告宣伝費や他社媒体提携の具体的な実施額は当 filing では示されていない。 - FY2023-Q2広告宣伝費増加と利益減少有価証券報告書
「こうした中で、当社は「塾ナビ」の圧倒的シェアを維持するために、戦略的に必要であると判断した期間においては今後も広告出稿の強化を継続し、より安定した成長を目指してまいります。 広告宣伝費 900,929」
「塾ナビ」のシェア維持に向けた広告出稿強化の継続方針が再確認された。当第２四半期累計期間の広告宣伝費は900,929千円で、前年同期の781,634千円から増加している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中で、当社は「塾ナビ」の圧倒的シェアを維持するために、戦略的に必要であると判断した期間においては今後も広告出稿の強化を継続し、より安定した成長を目指してまいります。」
競合他社による広告出稿強化と広告単価高騰への対応として、「塾ナビ」のシェア維持に向けた広告出稿強化を、必要と判断した期間に継続する方針が再確認された。 - FY2022広告宣伝費の大幅増加と赤字化有価証券報告書
「広告宣伝費 1,220,093 千円 2,303,211 千円」
広告宣伝費は前事業年度の1,220,093千円から2,303,211千円へ増加した。競合他社の広告出稿強化と入札競争激化への対応として広告投下を拡大した結果、当事業年度は営業損失となった。 - FY2022-Q3引き上げ有価証券報告書
「一方で新型コロナウイルスの影響に加え、学習塾ポータルサイト領域における競合他社がユーザー獲得のために広告出稿を強化したことで、学習塾業界におけるリスティング広告の入札競争が激化し、広告単価が高騰いたしました。こうした中で、当社は「塾ナビ」の圧倒的シェアを維持するために、広告宣伝費を計画に対して大幅に追加投下することといたしました。」
競合他社による広告出稿強化と入札競争激化への対応として、「塾ナビ」のシェア維持を目的に広告宣伝費を計画比で大幅に追加投下する方針が示された。従来の広告施策の強化から、追加投下を伴う対応へ踏み込んでいる。 - FY2022-Q2広告宣伝費の増加と減益有価証券報告書
「広告宣伝費 781,634」
広告宣伝費は781,634千円となり、前年同期の564,554千円から増加した。広告宣伝費の増加と、営業利益414,554千円への減益が同じ四半期累計期間に開示されている。 - FY2021広告宣伝費の増加と業績回復有価証券報告書
「インターネット上での広告や他社の媒体との提携を継続的に行ってまいりましたが、さらなる認知度向上のためにこれらの施策の強化に積極的に取り組んでまいります。」
広告・他社媒体提携の強化方針が継続された。広告宣伝費は1,220,093千円となり、前事業年度の1,024,078千円から増加した。 - FY2021-Q2広告宣伝費の開示更新有価証券報告書
「広告宣伝費 564,554」
第２四半期累計期間の広告宣伝費564,554千円が開示された。広告施策に関する費用の開示が継続しているが、前年同期比較や施策強化の説明はない。 - FY2020広告宣伝費の減少と施策継続有価証券報告書
「インターネット上での広告や他社の媒体との提携を継続的に行ってまいりましたが、さらなる認知度向上のためにこれらの施策の強化に積極的に取り組んでまいります。」
広告・他社媒体提携の強化方針は継続された。広告宣伝費は1,024,078千円となり、前事業年度の1,269,281千円から減少した。 - FY2020-Q2広告宣伝費の開示更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間 （自 2019年11月１日 至 2020年４月30日） 広告宣伝費 526,681」
広告宣伝費526,681千円が当第２四半期連結累計期間の主要費目として開示され、認知度向上に向けた広告施策に関する費用の開示が継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、広告宣伝の強化に伴い、営業利益は297,378千円、経常利益は298,000千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は178,800千円となりました。」
認知度向上施策としての広告宣伝強化が継続して記載され、その影響とともに当第１四半期の利益額が示されている。 - FY2019広告宣伝費増加と減益有価証券報告書
「広告宣伝費 1,269,281千円」
広告宣伝費は1,269,281千円となり、前事業年度の1,101,207千円から増加した。人件費等や広告宣伝費の増加により販売費及び一般管理費が増加し、営業利益の減少要因となった。 - FY2019-Q3広告宣伝強化と利益減少の継続有価証券報告書
「一方で、広告宣伝の強化に伴い、営業利益は1,492,402千円（前年同期比16.7％減）、経常利益は1,504,577千円（前年同期比16.3％減）、四半期純利益は969,764千円（前年同期比16.2％減）となりました。」
認知度向上施策としての広告宣伝強化が継続され、その影響として営業利益、経常利益及び四半期純利益が前年同期比で減少したと記載されている。 - FY2019-Q2広告宣伝強化と費用増加の継続有価証券報告書
「一方で、広告宣伝の強化に伴い、営業利益は1,004,986千円（前年同期比9.6％減）、経常利益は1,017,121千円（前年同期比8.8％減）、四半期純利益は656,125千円（前年同期比8.5％減）となりました。」
従来掲げていた認知度向上施策として広告宣伝の強化が継続され、その影響とともに営業利益等の減少が記載されている。販売費及び一般管理費の広告宣伝費は670,847千円となった。 - FY2019-Q1広告宣伝強化の実施有価証券報告書
「一方で、広告宣伝の強化に伴い、営業利益は440,477千円（前年同期比0.4％増）、経常利益は441,024千円（前年同期比0.2％減）、四半期純利益は284,536千円（前年同期比0.3％増）となりました。」
認知度向上施策として従来掲げていた広告施策について、当第１四半期では広告宣伝を強化したことが記載され、その結果とともに利益数値が示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「インターネット上での広告や他社の媒体との提携を継続的に行ってまいりましたが、さらなる認知度向上のためにこれらの施策の強化に積極的に取り組んでまいります。」
インターネット広告と他社媒体との提携を継続し、認知度向上に向けて強化する方針が再掲されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「インターネット上での広告や他社の媒体との提携を継続的に行ってまいりましたが、さらなる認知度向上のためにこれらの施策の強化に積極的に取り組んでまいります。」
インターネット広告と他社媒体との提携を継続し、認知度向上に向けて施策を強化する方針が課題として示された。