読む価値
68注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
366
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2024年6月1日〜2024年11月30日連結日本基準売上高3,075百万円前年比 -17.5%進捗 50.2%
営業利益366百万円進捗 53.8%
経常利益89百万円進捗 20.7%
純利益（親会社株主帰属）-64百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△2.70円
期末の財政状態
総資産12,428百万円
うち純資産 11,259 百万円自己資本比率 90.0%前期末比 +2.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-418
投資+775
財務-1
純増減+356
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,373百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高6,120百万円（前年比 -16.7%）
営業利益680百万円（前年比 +859.9%）
経常利益429百万円
親会社株主に帰属する当期純利益180百万円
業績予想の修正売上高 非開示 → 6,120百万円 / 営業利益 非開示 → 680百万円 / 経常利益 非開示 → 429百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 非開示 → 180百万円
年間配当予想0円 → 非開示
業績の増減要因
広告宣伝投資を抑制し、アドネットワーク事業の終了により媒体費が減少したほか、事業運営コストの厳格な管理を継続した。スポーツ関連を中心に興味関心の高いニュースが多く、ユーザー数は第1四半期と同水準を維持した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社（社名：－） / 除外 0社（社名：－）
重要な後発事象2024年12月19日、ソニーペイメントサービス株式会社との合弁会社設立を取締役会で決議した。
減損損失計上なし
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 12百万円 / 特別損失 投資有価証券評価損 106百万円
減価償却費1百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数24,237,774
期末自己株式数217,970
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年6月1日〜2024年11月30日 |
| 売上高 | 3,075百万円（前年比 -17.5%） |
| 営業利益 | 366百万円 |
| 経常利益 | 89百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -64百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △2.70円 |
| 自己資本比率 | 当期末 90 / 前期末 87.2 |
| 総資産 | 12,428百万円 |
| 純資産 | 11,259百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -418百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 775百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,373百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 6,120百万円（前年比 -16.7%） / 営業利益 680百万円（前年比 +859.9%） / 経常利益 429百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 180百万円 |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 6,120百万円 / 営業利益 非開示 → 680百万円 / 経常利益 非開示 → 429百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 非開示 → 180百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 非開示 |
| 減価償却費 | 1百万円 |
| 減損損失 | 計上なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 12百万円 / 特別損失 投資有価証券評価損 106百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（社名：－） / 除外 0社（社名：－） |
| 重要な後発事象 | 2024年12月19日、ソニーペイメントサービス株式会社との合弁会社設立を取締役会で決議した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 24,237,774 |
| 期末自己株式数 | 217,970 |
| 業績の増減要因 | 広告宣伝投資を抑制し、アドネットワーク事業の終了により媒体費が減少したほか、事業運営コストの厳格な管理を継続した。スポーツ関連を中心に興味関心の高いニュースが多く、ユーザー数は第1四半期と同水準を維持した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。広告宣伝投資の抑制、アドネットワーク事業終了による媒体費の減少、事業運営コストの厳格な管理が利益改善の理由として挙げられている。一方、持分法による投資損失261百万円と投資有価証券評価損106百万円を計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。