リンクバル（6046）・事実顕在化
減損損失の計上
FY2019-Q1に初出。11回の記載のうち4回が「削除」で、最初の「削除」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2025。
11記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損損失の計上（不採算店舗設備を含む）335社が書いているテーマ・逆風340社・追い風0社
リンクバルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中66社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに57社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの340件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025顕在化有価証券報告書
「将来キャッシュ・フローの見直しにより、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を下回ることが見込まれたため、全社資産について減損損失を計上しております。なお、当第３四半期末時点において、対象資産は備忘価額を残して全額を減損しております。」
前期は減損兆候があっても損失を認識していなかったが、今期は将来キャッシュ・フローが帳簿価額を下回る見込みとなり、減損損失120,594千円を計上した。 - FY2024減損兆候を確認したが損失は未計上有価証券報告書
「当社グループの事業用資産については、減損の兆候を判定した結果、減損の兆候は有りと判断しましたため、割引前将来キャッシュ・フローの算定をしております。その結果、割引前将来キャッシュ・フローの総額は、対象資産の簿価を上回っております。そのため、減損損失を認識しておりません。」
減損兆候は有りと判断したものの、割引前将来キャッシュ・フローが簿価を上回ったため、当連結会計年度は減損損失を認識していない。 - FY2022削除有価証券報告書
「当事業年度（自 2021年10月１日 至 2022年９月30日） 該当事項はありません。」
前事業年度に計上された固定資産減損損失21,903千円について、当事業年度の減損損失は計上されていない。 - FY2021減損損失を継続計上有価証券報告書
「当事業年度において、特別損失には、本社移転による賃貸借契約解約損9,432千円、ママ婚事業等の減損損失21,903千円をそれぞれ計上しております。」
前年の遊休資産等に係る減損損失38,955千円に続き、当事業年度もソフトウエア等について収益性低下を理由に21,903千円の減損損失を計上している。 - FY2021-Q2削除有価証券報告書
「特別損失 賃貸借契約解約損 - 9,432 その他 - 603 特別損失合計 - 10,036」
当第2四半期累計期間の特別損失には賃貸借契約解約損等が計上されているが、減損損失の計上は記載されていない。 - FY2020減損損失が再発有価証券報告書
「固定資産減損損失38,955千円を計上しております。」
前年の減損損失10,010千円に続き、当事業年度は本社事務所およびイベントスペースの稼働率低下・将来使用見込みのない遊休資産について38,955千円の減損損失を計上している。 - FY2020-Q2削除有価証券報告書
「減損損失 10,010 -」
当第2四半期累計期間の減損損失は計上されず、前年同期に計上された10,010千円の減損損失が当期には見られない。 - FY2020-Q1削除有価証券報告書
「減損損失 9,711 -」
当第１四半期累計期間の減損損失は計上されず、前年同期に計上された9,711千円の減損損失が当期には見られない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失 - 10,010」
当第3四半期累計期間の減損損失は10,010千円となった。前第3四半期累計期間には計上がなく、前四半期に示された減損損失額と同額である。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「減損損失 - 10,010」
当第2四半期累計期間の減損損失は10,010千円となった。前第2四半期累計期間には計上がなく、当第1四半期累計期間の9,711千円から累計額が増加している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「減損損失 - 9,711」
当第1四半期累計期間に減損損失9,711千円を計上し、固定資産除却損121千円と合わせて特別損失合計は9,833千円となった。