検索エンジンの仕様変更によるSEO集客力低下
FY2016に初出。22回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
リンクバルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。27社中10社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに7社。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「「machicon JAPAN」においては、検索エンジンのアルゴリズムアップデートにより、「machicon JAPAN」の検索エンジン経由のトラフィックが減少し、イベント参加者数が想定よりも下回った結果、前年同中間期比較で減収となりましたが、現在、検索エンジンでの順位は回復傾向にあり、イベント参加者数は増加しております。」
従来は検索エンジンの仕様変更によるSEO集客力低下の可能性として記載されていたリスクについて、アルゴリズムアップデートにより実際に検索流入とイベント参加者数が減少し、前年同期比減収となったことを記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、2023年12月22日提出の前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
検索エンジンの仕様変更によるSEO集客力低下リスクについて、新規発生および重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、2023年12月22日提出の前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありま せん。」
検索エンジンの仕様変更によるSEO集客力低下リスクについて、新規発生および重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、2022年12月16日提出の前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
検索エンジンの仕様変更によるSEO集客力低下リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。\nまた、2022年12月16日提出の前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
検索エンジンの仕様変更によるSEO集客力低下リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、2021年12月17日提出の前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
検索エンジンの仕様変更によるSEO集客力低下リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「大手検索エンジンが検索結果を表示するロジックの変更等に起因して、それまで有効であったSEO対策が機能しなくなった場合、当社の運営するインターネットサイトの集客力が低下し、イベントチケット等の販売機会が減少するなど、当社の事業、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
検索エンジンの仕様変更によるSEO対策の機能低下、集客力低下、販売機会減少のリスクを継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、2020年12月18日提出の前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
検索エンジンの仕様変更によるSEO集客力低下リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、2020年12月18日提出の前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
検索エンジンの仕様変更によるSEO集客力低下リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、2019年12月20日提出の前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
検索エンジンの仕様変更によるSEO集客力低下リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、2019年12月20日提出の前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
検索エンジンの仕様変更によるSEO集客力低下リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、2018年12月21日提出の前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
検索エンジンの仕様変更によるSEO集客力低下リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、2018年12月21日提出の前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
検索エンジンの仕様変更によるSEO集客力低下リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。\nまた、平成30年12月21日提出の前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
検索エンジンの仕様変更によるSEO集客力低下リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、平成29年12月22日提出の前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
検索エンジンの仕様変更によるSEO集客力低下リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、平成29年12月22日提出の前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
検索エンジンの仕様変更によるSEO集客力低下リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、平成29年12月22日提出の前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
検索エンジンの仕様変更によるSEO集客力低下リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、大手検索エンジンが検索結果を表示するロジックの変更等に起因して、それまで有効であったSEO対策が機能しなくなった場合、当社の運営するインターネットサイトの集客力が低下し、街コンイベントチケット等の販売機会が減少するなど、当社の事業、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
検索エンジンの表示ロジック変更によるSEO対策の機能低下、集客力低下、販売機会減少のリスクを再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、平成28年12月22日提出の前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
検索エンジンの仕様変更によるSEO集客力低下リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、平成28年12月22日提出の前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
検索エンジンの仕様変更によるSEO集客力低下リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、平成28年12月22日提出の前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
検索エンジンの仕様変更によるSEO集客力低下リスクについて、重要な変更がないと整理されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、大手検索エンジンが検索結果を表示するロジックの変更等に起因して、それまで有効であったSEO対策が機能しなくなった場合、当社の運営するインターネットサイトの集客力が低下し、街コンイベントチケット等の販売機会が減少するなど、当社の事業、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
大手検索エンジンの表示ロジック変更により、SEO対策が機能せず集客力や販売機会が低下する可能性を挙げている。