読む価値
65注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
120.594
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年10月1日〜2025年9月30日連結日本基準売上高906百万円前年比 -6.4%
営業利益-89百万円
経常利益-83百万円
純利益（親会社株主帰属）-197百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△10.57円
売上高営業利益率△9.8％
期末の財政状態
総資産1,120百万円
うち純資産 810 百万円自己資本比率 72.3%前期末比 -4.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-121
投資-33
財務-3
純増減-157
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高914百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高971百万円（前年比 +7.2%）
営業利益2百万円
経常利益2百万円
純利益1百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
新規イベントの継続による新規顧客の獲得および顧客満足度の向上、販売費及び一般管理費の最適化により営業損失が縮小した。経費最適化額は96百万円。子会社清算益1,404千円を計上した一方、有形固定資産に係る減損損失120,594千円を計上したため、最終損失は拡大した。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。2021年9月期以降の連続赤字を理由に重要な疑義を生じさせる事象・状況を認識しているが、2025年9月期第4四半期の営業黒字化と資金繰りを踏まえ、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（期中における連結範囲の重要な変更なし）
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失120,594千円
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 798千円、子会社清算益 1,404千円 / 特別損失 減損損失 120,594千円
減価償却費13,226千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数19,500,000
期末自己株式数758,506
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年10月1日〜2025年9月30日 |
| 売上高 | 906百万円（前年比 -6.4%） |
| 営業利益 | -89百万円 |
| 経常利益 | -83百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -197百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △10.57円 |
| 売上高営業利益率 | △9.8％ |
| 自己資本比率 | 当期末 72.3％ / 前期末 76.4％ |
| 総資産 | 1,120百万円 |
| 純資産 | 810百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -121百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -33百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 914百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 971百万円（前年比 +7.2%） / 営業利益 2百万円 / 経常利益 2百万円 / 純利益 1百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 減価償却費 | 13,226千円 |
| 減損損失 | 120,594千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 798千円、子会社清算益 1,404千円 / 特別損失 減損損失 120,594千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。2021年9月期以降の連続赤字を理由に重要な疑義を生じさせる事象・状況を認識しているが、2025年9月期第4四半期の営業黒字化と資金繰りを踏まえ、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（期中における連結範囲の重要な変更なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 19,500,000 |
| 期末自己株式数 | 758,506 |
| 業績の増減要因 | 新規イベントの継続による新規顧客の獲得および顧客満足度の向上、販売費及び一般管理費の最適化により営業損失が縮小した。経費最適化額は96百万円。子会社清算益1,404千円を計上した一方、有形固定資産に係る減損損失120,594千円を計上したため、最終損失は拡大した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新規イベントの継続による新規顧客の獲得・顧客満足度の向上、販売費及び一般管理費の最適化を挙げています。費用については、業務運用の効率化や要員の適正配置により96百万円の経費最適化を実現したとしています。一方、将来キャッシュ・フローの見直しにより減損損失120,594千円を計上したと説明しています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。