読む価値
54定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-116.584
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年6月1日〜2024年8月31日連結日本基準売上高4,122百万円前年比 -9.1%進捗 19.2%
営業利益-116百万円
経常利益-119百万円
純利益（親会社株主帰属）-86百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△13.40
期末の財政状態
総資産7,848百万円
うち純資産 4,000 百万円自己資本比率 51.0%前期末比 +2.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高
メンテナンス事業3,803,70892.3%-7.2%
建設関連製品サービス事業318,7727.7%-27.1%
セグメント別利益
メンテナンス事業-115,027
建設関連製品サービス事業-1,557
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高21,450百万円（前年比 +10.4%）
営業利益1,034百万円（前年比 +40.4%）
経常利益1,037百万円（前年比 +36.7%）
親会社株主に帰属する当期純利益633百万円（前年比 +35.3%）
年間配当予想20円 → 22円（+10.0%）
業績の増減要因
ストックビジネスであるトータルメンテナンスサービスやメンテナンスサービスは増加したものの、スポット案件である管および電気工事の第1四半期での受注がやや減少したこと、下期に向けた案件増加を見込んだ従業員の増員に伴い人件費が増加したこと。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
特別損益の内訳当第1四半期は特別利益・特別損失の計上なし
減価償却費33,343千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数6,583,485株
期末自己株式数150,491株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年6月1日〜2024年8月31日 |
| 売上高 | 4,122百万円（前年比 -9.1%） |
| 営業利益 | -116百万円 |
| 経常利益 | -119百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -86百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △13.40 |
| 自己資本比率 | 当期末 51 / 前期末 48.9 |
| 総資産 | 7,848百万円 |
| 純資産 | 4,000百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 21,450百万円（前年比 +10.4%） / 営業利益 1,034百万円（前年比 +40.4%） / 経常利益 1,037百万円（前年比 +36.7%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 633百万円（前年比 +35.3%） |
| 年間配当予想 | 20円 → 22円（+10.0%） |
| セグメント別売上高 | セグメント メンテナンス事業 / 売上高 3,803,708千円 / 前年同期比 -7.2、セグメント 建設関連製品サービス事業 / 売上高 318,772千円 / 前年同期比 -27.1 |
| セグメント別利益 | セグメント メンテナンス事業 / セグメント利益 -115,027千円 / 前年同期比 非開示、セグメント 建設関連製品サービス事業 / セグメント利益 -1,557千円 / 前年同期比 非開示 |
| 減価償却費 | 33,343千円 |
| 特別損益の内訳 | 当第1四半期は特別利益・特別損失の計上なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 6,583,485株 |
| 期末自己株式数 | 150,491株 |
| 業績の増減要因 | ストックビジネスであるトータルメンテナンスサービスやメンテナンスサービスは増加したものの、スポット案件である管および電気工事の第1四半期での受注がやや減少したこと、下期に向けた案件増加を見込んだ従業員の増員に伴い人件費が増加したこと。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。スポット案件である管および電気工事の第1四半期での受注がやや減少したことにより売上高が減少した。また、下期に向けた案件増加を見込んだ従業員の増員に伴い人件費が増加し、販売費及び一般管理費が増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。