読む価値
49定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
70.372
百万円（営業損失の前年同期比拡大額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年6月1日〜2022年8月31日連結日本基準売上高2,688百万円前年比 +7.2%進捗 18.7%
営業利益-141百万円
経常利益-139百万円
純利益（親会社株主帰属）-78百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△13.31円
期末の財政状態
総資産4,687百万円
うち純資産 2,852 百万円自己資本比率 60.8%前期末比 +1.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高14,370百万円（前年比 +24.1%）
営業利益460百万円（前年比 +108.0%）
経常利益462百万円（前年比 +105.7%）
純利益307百万円（前年比 +99.1%）
業績予想の修正なし
年間配当予想15円 → 16円
業績の増減要因
大型の省エネ工事の寄与等により売上高は増加したが、原材料高騰による設備機器仕入高の増加と、積極的な採用活動による人件費の増加により営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失が拡大。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（「該当事項はありません」）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 －社（社名：－） / 除外 －社（社名：－）
特別損益の内訳特別利益 退職給付制度改定益 24,192千円 / 特別損失 非開示
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数5,943,485株
期末自己株式数17,310株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年6月1日〜2022年8月31日 |
| 売上高 | 2,688百万円（前年比 +7.2%） |
| 営業利益 | -141百万円 |
| 経常利益 | -139百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -78百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △13.31円 |
| 自己資本比率 | 当期末 60.8% / 前期末 59.4% |
| 総資産 | 4,687百万円 |
| 純資産 | 2,852百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 14,370百万円（前年比 +24.1%） / 営業利益 460百万円（前年比 +108.0%） / 経常利益 462百万円（前年比 +105.7%） / 純利益 307百万円（前年比 +99.1%） |
| 業績予想の修正 | なし |
| 年間配当予想 | 15円 → 16円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 退職給付制度改定益 24,192千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（「該当事項はありません」） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 －社（社名：－） / 除外 －社（社名：－） |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 5,943,485株 |
| 期末自己株式数 | 17,310株 |
| 業績の増減要因 | 大型の省エネ工事の寄与等により売上高は増加したが、原材料高騰による設備機器仕入高の増加と、積極的な採用活動による人件費の増加により営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失が拡大。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。大型の省エネ工事が売上に寄与した一方、原材料高騰による設備機器の仕入高増加と、下期に向けたサービス対応拡大を見込んだ積極採用による人件費増加が損益を押し下げました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。