電動系ビジネスへの新規展開
FY2019-Q2に初出。16回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026電動系新商品開発実績の更新有価証券報告書
「自動車機器事業では、電動車両のエンジン制御技術と、電動制動装置の研究開発を主体に取組んでおります。」
電動系ビジネスへの展開に関する研究開発を継続し、自動車機器事業の研究開発費は91百万円となった。事業化の完了は記載されていない。 - FY2025-H1電動系新商品開発実績の更新有価証券報告書
「損益につきましては、減価償却費の増加や電動系新商品の開発費の先行負担等の影響もあり、営業利益は６億６千６百万円（同12.4％減少）、経常利益は６億９千４百万円（同30.1％減少）、親会社株主に帰属する中間純利益は５億３千４百万円（同22.9％減少）となりました。」
電動系新商品の開発費の先行負担が中間期の営業利益・経常利益・親会社株主帰属中間純利益の減少要因として継続して記載された。開発方針の完了や事業化の達成は示されていない。 - FY2024電動系新商品開発実績の更新有価証券報告書
「自動車機器事業では、電動車両のエンジン制御技術と、電動制動装置の研究開発を主体に取組んでおります。当事業に係る研究開発費用は、107百万円であります。」
電動車両制御・電動制動装置の研究開発を継続し、自動車機器事業の研究開発費107百万円が計上された。 - FY2024-Q3電動系新商品開発実績の更新有価証券報告書
「自動車機器事業は、フォークリフト向けキャブレターの販売増加等により、売上高は６億８千４百万円（同9.0％増加）となりましたが、電動系新商品の開発費の先行負担等もありセグメント損失は２億８百万円（前年同期は８千２百万円の損失）となりました。」
電動系新商品の開発費先行負担が継続して自動車機器事業の損失要因となり、損失額は前年同期から拡大した。開発方針の完了や事業化の達成は示されていない。 - FY2024-Q2電動系新商品開発実績の更新有価証券報告書
「自動車機器事業は、フォークリフト向けキャブレターの販売増加等により、売上高は４億５千４百万円（同9.6％増加）となりましたが、電動系新商品の開発費の先行負担等もあり、セグメント損失は１億４千１百万円（前年同期は４千７百万円の損失）となりました。」
電動系新商品の開発費先行負担が継続して自動車機器事業の損失要因となり、前年同期比で損失額が拡大した。開発方針の完了や事業化の達成は示されていない。 - FY2024-Q1電動系新商品開発実績の更新有価証券報告書
「自動車機器事業は、フォークリフト向けキャブレターの販売増加等により、売上高は２億２千４百万円（同6.1％増加）となりましたが、電動系新商品の開発費の先行負担等もあり、セグメント損失は６千３百万円（前年同期は１千万円の損失）となりました。」
電動系新商品の開発費先行負担が自動車機器事業の損失要因として継続して記載された。開発方針の完了や事業化の達成は示されていない。 - FY2023電動系新商品開発実績の更新有価証券報告書
「自動車機器事業では、電動車両のエンジン制御技術と、電動制動装置の研究開発を主体に取組んでおります。」
電動系ビジネスに関する研究開発を継続し、当該事業の研究開発費用は78百万円となった。 - FY2023-Q3電動系新商品開発実績の更新有価証券報告書
「自動車機器事業は、インド市場の販売増加やフォークリフト向けキャブレターの販売増加等により、売上高は６億２千７百万円（同15.7％増加）となりましたが、電動系新商品の開発費の先行負担等もありセグメント損失は８千２百万円（前年同期は５百万円の利益）となりました。」
電動系新商品の開発費の先行負担が引き続き自動車機器事業の損益要因として記載され、前年同期の利益から8,292万円の損失へ転じた。電動系ビジネスの開発実績に関する開示が更新された。 - FY2023-Q2電動系新商品開発実績の更新有価証券報告書
「自動車機器事業は、インド市場の販売増加等により、売上高は４億１千４百万円（同27.4％増加）となりましたが、電動系新商品の先行開発費負担等もありセグメント損失は４千７百万円（前年同期は１千２百万円の利益）となりました。」
電動系新商品の先行開発費負担が継続して自動車機器事業の損失要因となり、前年同期の利益から4,781万円の損失へ転じた。 - FY2023-Q1電動系新商品開発実績の更新有価証券報告書
「自動車機器事業は、インド市場の販売増加等により、売上高は２億１千１百万円（同33.4％増加）となりましたが、電動系新商品の先行開発負担等もあり、セグメント損失は１千万円（前年同期は７百万円の利益）となりました。」
電動系新商品の先行開発負担が自動車機器事業の損益要因として初めて具体的に記載された。電動系ビジネスへの展開方針に関する開発実績が示されたが、目標達成や完了は記載されていない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社の持つ高度な制御システムのノウハウを活用し、新たに電動系ビジネスへの展開を図ります。」
高度な制御システムのノウハウを活用した電動系ビジネスへの展開方針を再掲している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社の持つ高度な制御システムのノウハウを活用し、新たに電動系ビジネスへの展開を図ります。」
高度な制御システムのノウハウを活用した電動系ビジネスへの展開方針を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社の持つ高度な制御システムのノウハウを活用し、新たに電動系ビジネスへの展開を図ります。」
高度な制御システムのノウハウを活用した電動系ビジネスへの展開方針を再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社の持つ高度な制御システムのノウハウを活用し、新たに電動系ビジネスへの展開を図ります。」
高度な制御システムのノウハウを活用した電動系ビジネスへの展開方針を再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社の持つ高度な制御技術システムのノウハウを活用し、新たに電動系ビジネスへの展開を図ります。」
高度な制御技術システムのノウハウを活用した電動系ビジネスへの展開方針を再掲している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「当社の持つ高度な制御技術システムのノウハウを活用し、新たに電動系ビジネスへの展開を図ります。」
高度な制御技術システムのノウハウを活用し、電動系ビジネスへ新たに展開する施策を2018年度～2020年度中期経営計画に掲げている。