日本スキー場開発（6040）・施策再掲
国内スキー場運営会社との共通早割リフト券販売
FY2017-Q2に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
5記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
スキー場共通リフト券による販売連携1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019再掲有価証券報告書
「その他、共通リフト券や優待サービス・協賛等に関して法人や団体等への提案も前年に続き積極的に進めております。」
共通リフト券や優待サービス等を活用した国内顧客・法人・団体向けの販売施策を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「前期より開始した、株式会社プリンスホテル、株式会社東急リゾートサービス及び当社グループが運営するスキー場で使用できる共通早割リフト券の販売を継続し、国内のお客様の利便性を高めました。」
プリンスホテル、東急リゾートサービスおよび当社グループのスキー場で使える共通早割リフト券の販売を継続した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、前年より開始した株式会社プリンスホテル、株式会社東急リゾートサービス及び当社が運営するスキー場で使用できる共通早割リフト券の販売を継続し、国内のお客様に主に利用いただきました。」
プリンスホテル、東急リゾートサービスおよび当社運営スキー場で利用できる共通早割リフト券の販売を継続した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社は国内からの集客増を図るため、国内スキー場運営大手の株式会社プリンスホテル及び株式会社東急リゾートサービスが運営するスキー場で使用できる、共通早割リフト券の販売に当社グループスキー場が参加し、顧客の選択肢の幅が広がりました。」
大手スキー場運営会社との共通早割リフト券販売への参加と、顧客の選択肢拡大を再掲した。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「当社は国内からの集客増を図るため、国内スキー場運営大手の株式会社プリンスホテル及び、株式会社東急リゾートサービスが運営するスキー場で使用できる、共通早割リフト券の販売に当社グループスキー場が参加しました。」
プリンスホテルおよび東急リゾートサービス運営スキー場で利用できる共通早割リフト券に参加し、国内顧客の選択肢を広げる施策を開始した。