日本スキー場開発（6040）・事実減損損失額の更新直近の決算（2026-06-05）では「その他」
小雪に伴う来場者減による減損損失
FY2017-Q3に初出。。直近の記載は2026-06-05。
16記載
10年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
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- 2026-06-05その他決算
「減損損失 5,800 112,019」
当第3四半期連結累計期間の減損損失を112,019千円として記載した。 - FY2026-H1減損損失額の更新有価証券報告書
「減損損失 - 49,136」
当中間連結会計期間に減損損失49,136千円を計上した。 - FY2023-Q3減損損失額の更新有価証券報告書
「減損損失 35,842 -」
第3四半期累計の減損損失は計上されず、前年同期の35,842千円からゼロへ更新された。 - FY2022減損損失額・対象の更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（38,668千円）として特別損失に計上しました。」
減損損失を38,668千円へ更新した。対象は長野県大町市のスキー場資産等である。 - FY2022-Q3減損損失額の更新有価証券報告書
「減損損失 40,164 35,842」
第3四半期累計の減損損失を35,842千円へ更新した。 - FY2021減損損失額・対象の更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（40,164千円）として特別損失に計上しました。」
当年度の減損損失は40,164千円となり、長野県大町市のスキー場資産等が対象となった。 - FY2021-Q3減損損失額の更新有価証券報告書
「減損損失 - 40,164」
第3四半期累計の減損損失を40,164千円へ更新した。 - FY2021-Q2減損損失額の更新有価証券報告書
「減損損失 - 40,110」
第2四半期累計の減損損失は40,110千円となった。 - FY2021-Q1減損損失額の更新有価証券報告書
「減損損失 - 35,860」
当第1四半期に減損損失35,860千円を計上した。 - FY2020減損損失額・対象の更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（138,809千円）として特別損失に計上しました。」
減損損失を138,809千円へ更新した。対象は大町市のスキー場資産、小谷村の屋外体験型施設及び温泉施設である。 - FY2019-Q3減損損失額の更新有価証券報告書
「減損損失 4,704 68,116」
第3四半期累計の減損損失は68,116千円となり、前年同期の4,704千円から増加した。 - FY2018減損損失額・対象の更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（23,390千円）として特別損失に計上しました。」
当年度の減損損失は23,390千円となり、長野県大町市のスキー場用資産と米国カリフォルニア州の飲食店施設が対象となった。 - FY2018-Q3減損損失額の更新有価証券報告書
「減損損失 4,704」
第3四半期累計の減損損失は4,704千円となった。 - FY2018-Q1減損損失額の更新有価証券報告書
「減損損失4,680千円」
当第1四半期に減損損失4,680千円を計上した。今回の本文では、対象資産や小雪との因果関係は明示されていない。 - FY2017減損損失額・対象の更新有価証券報告書
「時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（198,797千円）として特別損失に計上しました。」
減損損失は198,797千円となり、白馬村・大町市のスキー場用資産と米国飲食店施設が対象となった。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「小雪に伴う来場者減によるHAKUBA VALLEY白馬岩岳スノーフィールド、HAKUBA VALLEY鹿島槍スキー場の減損損失184,622千円の計上」
小雪に伴う来場者減を理由として、白馬岩岳スノーフィールドおよび鹿島槍スキー場について184,622千円の減損損失を計上した。