少子高齢化・人口減少・景気低迷による国内スキー需要減少
FY2017に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「日本国内において、少子高齢化、人口減少等の影響により、将来のスキー人口が減少した場合、国内の他のスキーリゾートとの競争の激化など、当社グループの業績及び財務状態に影響を与える可能性があります。」
少子高齢化・人口減少による国内スキー人口減少リスクを再確認し、キッズ・ノンスキーヤー施策やインバウンド営業で対応する方針を示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは新型コロナウイルス感染症の世界的な蔓延以降、海外からの入国制限によりインバウンドが見込まれず、また、少子高齢化によりマーケット規模が縮小する状況にあるため、国内の来場者数増加に向けて、キッズや新たなチャネルであるノンスキーヤー向けの取り組みを重点的に行い」
少子高齢化による国内マーケット規模縮小を引き続き前提とし、キッズやノンスキーヤー向け施策で対応する方針を再確認している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症やエネルギー価格及び原材料価格の高騰による経済への影響も顕在化しております。」
経済情勢リスクについて、感染症に加え、エネルギー価格・原材料価格の高騰による影響が顕在化したと記載された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当ウィンターシーズンも、海外からの入国制限によりインバウンドが見込まれず、また、少子高齢化によりマーケット規模が縮小する状況にあります。」
海外入国制限と少子高齢化による国内マーケット縮小を、国内顧客開拓上の前提となるリスクとして再確認している。 - FY2021訪日外国人客数の更新有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響で2020年の訪日外国人客数は約411万人（前年比約87.1％減。日本政府観光局（JNTO）推計値。）と減少となりましが、中長期的には訪日外国人客数の回復及び増加が見込まれると考えております。」
少子高齢化・人口減少による国内需要減少リスクに関連する外部環境データを、2020年の訪日外国人客数約411万人、前年比約87.1％減へ更新した。 - FY2020訪日外国人客数の更新有価証券報告書
「2019年の訪日外国人客数は約3,188万人（前年比約2.2％増。日本政府観光局（JNTO）推計値。）と過去最高となりました。」
国内の少子高齢化・人口減少による需要減少リスクに関連する外部環境データを、2019年の訪日外国人客数約3,188万人、前年比約2.2％増へ更新した。 - FY2019訪日外国人客数の更新有価証券報告書
「2018年の訪日外国人客数は約3,119万人（前年比約8.7％増。日本政府観光局（JNTO）推計値。）と過去最高となりました。」
国内の少子高齢化・人口減少による需要減少リスクに関連する外部環境データを、2018年の訪日外国人客数約3,119万人、前年比約8.7％増へ更新した。 - FY2018訪日外国人客数の更新有価証券報告書
「2017年の訪日外国人客数は約2,869万人（前年比約19.3％増。日本政府観光局（JNTO）推計値。）と過去最高となりました。」
国内の少子高齢化・人口減少リスクに関連して、訪日外国人客数の外部環境データを約2,869万人、前年比約19.3％増へ更新している。 - FY2017初出有価証券報告書
「日本国内においては、少子高齢化、人口減少、消費の低迷、雇用状況の悪化、企業活動の停滞、消費税率の上昇等の問題が指摘されております。」
国内の人口・経済環境が将来のスキー人口や業績に影響するリスクを開示した。訪日外国人客数約2,403万人、前年比約21.8％増という外部環境データも併記している。