日本スキー場開発（6040）・事実のれん残高の更新
買収先の営業損失とのれん償却費増加
FY2017-Q1に初出。16回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
16記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
買収に伴うのれん償却負担19社が書いているテーマ・逆風19社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている19社のうち14社を表示しています。上の文は19社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1のれん残高の更新有価証券報告書
「のれん 69,595 60,862」
のれん残高を前連結会計年度末69,595千円から当中間連結会計期間末60,862千円へ更新した。 - FY2021のれん残高・償却額の更新有価証券報告書
「のれん償却額 16,852 1,530」
当期ののれん償却額は1,530千円となり、期末のれん残高はゼロへ減少した。 - FY2021-Q3のれん残高・償却額の更新有価証券報告書
「のれんの償却額 16,278 847」
第3四半期累計ののれん償却額は847千円となった。期末のれん残高は683千円へ減少した。 - FY2021-Q1のれん残高・償却額の更新有価証券報告書
「のれん 1,530 956」
のれん残高は前期末の1,530千円から956千円へ減少し、当第1四半期ののれん償却額は573千円となった。 - FY2020のれん残高・償却額の更新有価証券報告書
「のれん償却額16,852千円」
当期ののれん償却額を16,852千円、期末のれん残高を1,530千円へ更新した。 - FY2020-Q3のれん償却額の更新有価証券報告書
「のれんの償却額 45,421 16,278」
第3四半期累計ののれん償却額は16,278千円となり、前年同期の45,421千円から更新された。 - FY2020-Q2のれん償却額・残高の更新有価証券報告書
「のれん償却額 15,704千円」
第2四半期累計ののれん償却額を15,704千円へ更新した。 - FY2020-Q1のれん残高・償却額の更新有価証券報告書
「のれんの償却額 15,140 15,130」
第1四半期累計ののれん償却額は15,130千円となった。 - FY2019のれん残高・償却額の更新有価証券報告書
「2019年７月31日現在、当社グループの無形固定資産は48,860千円であり、そのうちのれんが18,382千円を占めており」
のれん残高を18,382千円へ更新した。当期ののれん償却額は60,522千円である。 - FY2019-Q3のれん償却額の更新有価証券報告書
「のれんの償却額 65,721 45,421」
第3四半期累計ののれん償却額は45,421千円となり、前年同期の65,721千円から更新された。 - FY2019-Q1のれん償却額の更新有価証券報告書
「のれんの償却額 15,140」
当第1四半期累計期間ののれん償却額は15,140千円となった。 - FY2018のれん償却額・残高の更新有価証券報告書
「2018年７月31日現在、当社グループの無形固定資産は91,078千円であり、そのうちのれんが79,105千円を占めており」
期末の無形固定資産は91,078千円、のれん残高は79,105千円、当期ののれん償却額は80,852千円として更新された。 - FY2018-Q3のれん償却額・残高の更新有価証券報告書
「前第３四半期連結累計期間 65,311 当第３四半期連結累計期間 65,721」
第3四半期累計ののれん償却額は65,721千円となり、期末のれん残高は94,036千円に更新された。 - FY2018-Q1のれん償却額の更新有価証券報告書
「減価償却費107,873千円、のれんの償却額21,907千円」
第1四半期の減価償却費は107,873千円、のれんの償却額は21,907千円と開示された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「のれん償却額420,676千円、」
引用箇所の誤記を避けるため、のれんに関する当年度の実績として「のれんの償却額」は87,082千円、期末残高は157,025千円と開示されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「昨年11月に株式会社ハーレスキーリゾートを取得したことに伴い、同社の当第１四半期連結累計期間の営業損失が計上されたこと及びのれんの償却費が増加したことから、営業損失は333,571千円（前年同期は264,666千円の営業損失）となりました。」
前期に取得した株式会社ハーレスキーリゾートについて、当四半期に営業損失が計上され、のれん償却費も増加したことが、連結営業損失の要因として明示されている。