M&A投資の回収不能・追加費用発生リスク
FY2017に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。83社中28社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに88社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「しかしながら、市場環境や競争環境の著しい変化や買収した事業が計画通りに展開することができず、投下した資金の回収ができない場合や追加的費用が発生した場合、当社グループの業績や成長見通し及び事業展開等に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
M&A後の計画未達、投資回収不能および追加費用発生のリスクを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「M&A実施に当たっては、市場動向や相手先企業の業績、財務状況、市場競争力、当社グループ事業とのシナジー等を十分に考慮し進めております。しかしながら、市場環境や競争環境の著しい変化や買収した事業が計画通りに展開することができず、投下した資金の回収ができない場合や追加的費用が発生した場合、当社グループの業績や成長見通し及び事業展開等に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
M&Aを継続的な成長手段とする一方、市場・競争環境の変化、買収事業の計画未達、投資回収不能および追加費用発生のリスクを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、設立当初からWebメディア、コンテンツをM&Aにより取得することで事業を拡大してまいりました。M&A実施に当たっては、市場動向や相手先企業の業績、財務状況、市場競争力、当社グループ事業とのシナジー等を十分に考慮し進めております。しかしながら、市場環境や競争環境の著しい変化や買収した事業が計画通りに展開することができず、投下した資金の回収ができない場合や追加的費用が発生した場合、当社グループの業績や成長見通し及び事業展開等に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
M&Aを成長手段とする一方、市場環境の変化、買収事業の計画未達、投資回収不能および追加費用発生のリスクを継続開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「買収した事業が計画通りに展開することができず、投下した資金の回収ができない場合や追加的費用が発生した場合、当社グループの業績や成長見通し及び事業展開等に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
M&Aを成長手段とする一方、買収事業の計画未達、投資回収不能、追加費用発生のリスクを継続して開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「買収した事業が計画通りに展開することができず、投下した資金の回収ができない場合や追加的費用が発生した場合、当社グループの業績や成長見通し及び事業展開等に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
M&Aを成長手段とする一方、買収事業が計画未達となる場合の投資回収・追加費用リスクを開示している。