インターネット技術・ビジネスモデル変化への対応
FY2017に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。31社中8社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026AI技術及び会員基盤への対応を追加開示有価証券報告書
「当社グループが事業を展開するインターネット業界は、インターネット技術、AI技術及びビジネスモデルの変化が速いため、その変化に適切に対応していくことが必要となっています。当社グループでは、AIの活用や会員基盤の強化等を進めておりますが、「iid-CMP」への新機能導入や既存システムの強化、新たな事業モデルの構築に必要な技術等を適時かつ効果的に採用・応用できない可能性があります。」
従来のインターネット技術・ビジネスモデル変化への対応リスクに、AI技術、AI活用及び会員基盤強化への対応が加わった。 - 2026-09-07前進株主総会
「AI利活用によって事業環境に劇的な変化が生じている中、企業活動や個人のニーズの変化を捉え、当社グループの既存事業における重点項目をシフト・拡張していくとともに、AI関連ビジネスを含む新規サービスの創出を図ってまいります。」
AI利活用による事業環境変化への対応について、既存事業の重点項目のシフト・拡張とAI関連ビジネスを含む新規サービス創出を具体的に記載した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループが事業を展開するインターネット業界は、インターネット技術及びそのビジネスモデルの変化が速いため、その変化に積極的に対応していくことが必要となっています。当社グループは、近年のAI利活用をはじめ今後も様々な面で努力を行っていく方針ですが、「iid-CMP」への新機能導入または既存システム強化のために必要な新しい技術や新しいビジネスモデルをなんらかの理由で適時かつ効果的に採用・応用できない可能性があります。」
インターネット技術・ビジネスモデルの変化への対応リスクに加え、近年のAI利活用を含む対応方針を開示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「「iid-CMP」への新機能導入または既存システム強化のために必要な新しい技術や新しいビジネスモデルをなんらかの理由で適時かつ効果的に採用・応用できない可能性があります。また変化への対応には、相当の時間と費用が必要となる可能性があり、そのような状況に陥った場合には、当社グループの業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
インターネット技術・ビジネスモデルの変化への対応遅れと、対応に時間・費用を要するリスクを継続開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「「iid-CMP」への新機能導入または既存システム強化のために必要な新しい技術や新しいビジネスモデルをなんらかの理由で適時かつ効果的に採用・応用できない可能性があります。また変化への対応には、相当の時間と費用が必要となる可能性があり、そのような状況に陥った場合には、当社グループの業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
インターネット技術・ビジネスモデルの変化への対応が遅れるリスクに加え、対応に時間と費用を要する可能性を継続開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループが事業を展開するインターネット業界は、インターネット技術及びそのビジネスモデルの変化が速いため、その変化に積極的に対応していくことが必要となっています。」
インターネット技術・ビジネスモデルの変化への対応が必要であるというリスク認識を継続して開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが事業を展開するインターネット業界は、インターネット技術及びそのビジネスモデルの変化が速いため、その変化に積極的に対応していくことが必要となっています。」
インターネット技術・ビジネスモデルの変化への対応が必要であり、対応できない場合の業績影響をリスクとして継続開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループが事業を展開するインターネット業界は、インターネット技術及びそのビジネスモデルの変化が速いため、その変化に積極的に対応していくことが必要となっています。」
技術・ビジネスモデルの変化に適時かつ効果的に対応できないことを業績へのリスクとして開示している。