読む価値
69注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
50.8
営業利益の前期比減少率（％）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年７月１日～2026年６月30日連結日本基準売上高5,952百万円前年比 -2.2%
営業利益226百万円前年比 -50.8%
経常利益273百万円前年比 -39.7%
純利益（親会社株主帰属）311百万円前年比 +1.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益63.55円
売上高営業利益率当期 3.8% / 前期 7.6%
期末の財政状態
総資産6,356百万円
うち純資産 5,012 百万円自己資本比率 77.4%前期末比 +4.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+153
投資-289
財務-361
純増減-497
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,098百万円
セグメント別売上高クリエイタープラットフォーム事業 5,491,292千円（前年比 -1.4%）、クリエイターソリューション事業 461,520千円（前年比 -10.5%）
セグメント別利益クリエイタープラットフォーム事業 275,491千円（前年比 -37.3%）、クリエイターソリューション事業 -49,175千円
見通しと株主還元
年間配当予想23円 → 24円
配当性向36.2%
株主還元方針DOE 2.5%を目安（従来の2.0%から引き上げ）
業績の増減要因
CP事業ではネット広告の高利益率商材の売上が大きく減少し、出版ビジネスはパズル雑誌事業からの撤退で減少。CS事業では自動車業界などの大型案件受注が回復せず、売上高・営業利益が減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 株式会社エディト / 除外 社数 1 / 社名 マイケル株式会社
重要な後発事象株式会社エンファクトリーの保有株式の全てを株式会社パソナグループに売却することを決議し、2026年8月14日付で株式譲渡契約を締結。売却日は2026年9月1日、売却価額は709,329千円、売却損益は現時点で未確定。
減損損失16,015千円
特別損益の内訳投資有価証券売却益 15,679千円、減損損失 16,015千円、投資有価証券評価損 13,039千円
減価償却費83,814千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数5,062,600
期末自己株式数154,148
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年７月１日～2026年６月30日 |
| 売上高 | 5,952百万円（前年比 -2.2%） |
| 営業利益 | 226百万円（前年比 -50.8%） |
| 経常利益 | 273百万円（前年比 -39.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 311百万円（前年比 +1.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 63.55円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 3.8% / 前期 7.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 77.4% / 前期末 72.9% |
| 総資産 | 6,356百万円 |
| 純資産 | 5,012百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 153百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -289百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -361百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,098百万円 |
| 年間配当予想 | 23円 → 24円 |
| 配当性向 | 36.2% |
| 株主還元方針 | DOE 2.5%を目安（従来の2.0%から引き上げ） |
| セグメント別売上高 | クリエイタープラットフォーム事業 5,491,292千円（前年比 -1.4%）、クリエイターソリューション事業 461,520千円（前年比 -10.5%） |
| セグメント別利益 | クリエイタープラットフォーム事業 275,491千円（前年比 -37.3%）、クリエイターソリューション事業 -49,175千円 |
| 減価償却費 | 83,814千円 |
| 減損損失 | 16,015千円 |
| 特別損益の内訳 | 投資有価証券売却益 15,679千円、減損損失 16,015千円、投資有価証券評価損 13,039千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 株式会社エディト / 除外 社数 1 / 社名 マイケル株式会社 |
| 重要な後発事象 | 株式会社エンファクトリーの保有株式の全てを株式会社パソナグループに売却することを決議し、2026年8月14日付で株式譲渡契約を締結。売却日は2026年9月1日、売却価額は709,329千円、売却損益は現時点で未確定。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 5,062,600 |
| 期末自己株式数 | 154,148 |
| 業績の増減要因 | CP事業ではネット広告の高利益率商材の売上が大きく減少し、出版ビジネスはパズル雑誌事業からの撤退で減少。CS事業では自動車業界などの大型案件受注が回復せず、売上高・営業利益が減少。 |
この書類が述べていない項目（4件）
通期業績予想業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ネット広告における高利益率商材の売上減少、パズル雑誌事業からの撤退による出版ビジネス売上の減少、主要顧客である自動車業界などの大型案件受注が回復しなかったことが、売上高・営業利益の減少要因となった。最終利益は、投資有価証券売却益を特別利益に計上した一方、減損損失及び投資有価証券評価損を特別損失に計上したこと等による。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。